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　継続的に生活者が買い物に利用する業態（チャネル）についても、「消費者社会白書2020」では調べている。生活者全体で自宅から30分以内に利用できるチャネルの上位は、食品スーパー78％、コンビニエンスストア（以下CVS）71％、ドラッグストア64％の順である。この上位三つをいずれも利用できるという率は56％と過半数をカバーしていた。歴史的に先行して立地している食品スーパーに加えて、CVSやドラッグストアの全国的な出店が進んでいる。結果として、日常的に利用できるチャネルが揃ってきて、業態間の競争が激化していることがわかった。

　実際に週に1回以上利用している業態別をみてみると、食品スーパーが62％と最大であり、CVS、大型総合スーパー、ドラッグストア、ネットが続く。これを居住地域、都市規模などの地域特性と、ライフステージなどの生活者属性別に比べてみると、五つのチャネルのどれもが、ライフステージなどの生活者属性による利用率の差の方が大きくなっていた。同時にチャネル別に利用顧客層が異なることもわかってきた。

　次に上位チャネルの競争関係をみてみよう。生鮮食品、加工食品、調理食品、飲料などのカテゴリー別にチャネル毎の利用率をみると、いずれも食品スーパーがトップと強さを発揮している。

　だが、飲料では食品スーパーに次いでCVS、ドラッグストアの購入率が上がってきている。この3業態が利用可能な層に絞って、性別・ライフステージ別にみてみると、男子中高・大学生層ではCVSが食品スーパーを大きく上回り、飲料のメインチャネルになっていることがわかった。

　これらの事実は、個別の商圏内で、チャネル・個店毎に、生活者の属性をどのように捉えて（セグメンテーション）、どの層に焦点をあて（ターゲティング）、品揃え等を含めてどのように対応していくかを明確にすることが、非常に重要になることを示唆している。