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　2020年東京オリンピックを控え、2019年はラグビーワールドカップでの日本チームの活躍、全英女子ゴルフでの渋野選手の優勝などスポーツが大いに盛り上がった。消費社会白書でもスポーツの章を設け、生活者自身がどのようにスポーツを実施しているかや、観戦実態などについてまとめている。

　まず、1年内に何らかのスポーツを実施した率は、全体（全国15才から69才、男女個人）で46％と半数に迫り、TVやネットでの観戦率は53％と半数を超えた（調査時期は7月下旬のラグビーワールドカップ開催前）。

　競技スポーツ（概ね大会がある種目）について、実施率の高い生活者属性を調べてみると、性別年代別と職業別に大きな違いがみられた。競技スポーツ実施率は全体で23%だった。10代が最大で男性で51%だが、20代にかけて20％台まで大きく低下する。これを、職業別にみると違った側面をとらえることができる。学生と並んで管理職・経営者と公務員の実施率が約40％と高い。

　競技スポーツ実施者にその目的をたずねると、その訳が垣間見える。全体では、「リフレッシュ」「健康維持」が1位2位であるが、シンボリックワーカー（経営層、専門職・技術職）で特徴的なのが、「筋力や運動神経を高めたい」「セルフコントロール力が鍛えられる」「記録や技術を向上させたい」といった、フィジカル・メンタル、スキルアップ目的が高いことだ。サービス業ではフィジカルと「ストレス発散」、営業・販売の職種では「セルフコントロール力」が高い。

　社会人になって仕事との関わりの中で、スポーツの効用がより高まっていることがわかる。また、観戦を通じた感動体験が、ファン層を一気に拡げることをラグビーワールドカップが示している。生活の中にスポーツが浸透し、スポーツをすること、観戦することの魅力が拡がっていきそうだ。