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(2019.12)
「消費社会白書2020」特別コンテンツ
生活に浸透するスポーツ
取締役 大場美子





 2020年東京オリンピックを控え、2019年はラグビーワールドカップでの日本チームの活躍、全英女子ゴルフでの渋野選手の優勝などスポーツが大いに盛り上がった。消費社会白書でもスポーツの章を設け、生活者自身がどのようにスポーツを実施しているかや、観戦実態などについてまとめている。

 まず、1年内に何らかのスポーツを実施した率は、全体(全国15才から69才、男女個人)で46%と半数に迫り、TVやネットでの観戦率は53%と半数を超えた(調査時期は7月下旬のラグビーワールドカップ開催前)。






 競技スポーツ(概ね大会がある種目)について、実施率の高い生活者属性を調べてみると、性別年代別と職業別に大きな違いがみられた。競技スポーツ実施率は全体で23%だった。10代が最大で男性で51%だが、20代にかけて20%台まで大きく低下する。これを、職業別にみると違った側面をとらえることができる。学生と並んで管理職・経営者と公務員の実施率が約40%と高い。

 競技スポーツ実施者にその目的をたずねると、その訳が垣間見える。全体では、「リフレッシュ」「健康維持」が1位2位であるが、シンボリックワーカー(経営層、専門職・技術職)で特徴的なのが、「筋力や運動神経を高めたい」「セルフコントロール力が鍛えられる」「記録や技術を向上させたい」といった、フィジカル・メンタル、スキルアップ目的が高いことだ。サービス業ではフィジカルと「ストレス発散」、営業・販売の職種では「セルフコントロール力」が高い。

 社会人になって仕事との関わりの中で、スポーツの効用がより高まっていることがわかる。また、観戦を通じた感動体験が、ファン層を一気に拡げることをラグビーワールドカップが示している。生活の中にスポーツが浸透し、スポーツをすること、観戦することの魅力が拡がっていきそうだ。



より詳細なファインディングは「消費社会白書2020」をご覧ください

書籍イメージ
消費社会白書2020
見えてきた21世紀の消費-中流家庭から「豊潤生活」への転換

  • 発刊以来17年間の知見とデータから「今」を鋭く分析し、「半歩先」を提案
  • オリジナルの時系列調査から現在の消費者の実像に迫る
  • 中長期だけでなく、短期のマーケティング戦略を構築するための基本データが満載



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