

国民1人当たりの食用魚介類消費量は2001年をピークに減少しており(水産庁「令和2年度 水産白書」 )、魚離れといわれている。今回は、魚が実際にどのように食べられているのか調査を行った。
2~3年前と比較した食べる頻度をみてみると、「変わらない」と回答した人が全体の7割強となっており、「減った」が「増えた」をやや上回った(図表2)。今後魚を食べることについては、「非常に食べたい」が半数を超え、「食べたい」計は80%近くだった。今後、魚を食べたい意向は非常に高いことがわかる(図表4)。
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- 魚を週1日以上食べている人は6割以上
- 40代の魚離れ、20・30代では調理頻度高い
- 食べればわかる魚のおいしさ
- ふだんの生活に魚を取り入れたい人は8割以上
- 消費者の動き 【コロナ「出口戦略」へ向けた動き】
- 売れている食品・メニュー 【無糖炭酸水が人気】
- 東京市場 【渋谷に食品フロアが相次いでオープン】
- 地産地消 【地元産小麦100%のラーメン商品】
- 食品企業の経営 【外食が大型の資金調達】
- 製品開発 【吉野家が「黒毛和牛重」を全国で発売】
- 価格政策 【物価上昇続く】
- プロモーション 【飲食店の混雑状況を発信するサービス】
- チャネル政策・チャネル動向 【自販機の新たな価値提案】
- ヘッドラインクリップ 2021年8-9月の動向
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参照コンテンツ
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- オリジナルレポート コロナ下とコロナ後の消費の展望(2021年)
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