半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2021年10月11日

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 第136号
本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」


本コンテンツは、食生活についての消費者への独自調査をもとに、その分析結果をまとめたオリジナルレポートです。調査結果の分析パートと、主要各紙から食生活のトレンドを整理した業界クリップの2部構成でお届けします。

1.魚を週1日以上食べている人は6割以上(本文抜粋)
レポートイメージ
レポートイメージ

 国民1人当たりの食用魚介類消費量は2001年をピークに減少しており(水産庁「令和2年度 水産白書」 )、魚離れといわれている。今回は、魚が実際にどのように食べられているのか調査を行った。

 2~3年前と比較した食べる頻度をみてみると、「変わらない」と回答した人が全体の7割強となっており、「減った」が「増えた」をやや上回った(図表2)。今後魚を食べることについては、「非常に食べたい」が半数を超え、「食べたい」計は80%近くだった。今後、魚を食べたい意向は非常に高いことがわかる(図表4)。


レポートダウンロード

レポートのPDFダウンロードには無料の会員登録が必要です。


* オリジナル調査結果の分析 構成(全4頁)
  1. 魚を週1日以上食べている人は6割以上
  2. 40代の魚離れ、20・30代では調理頻度高い
  3. 食べればわかる魚のおいしさ
  4. ふだんの生活に魚を取り入れたい人は8割以上

* 業界クリップ 2021年8-9月(全7頁)

  1. 消費者の動き        【コロナ「出口戦略」へ向けた動き】
  2. 売れている食品・メニュー  【無糖炭酸水が人気】
  3. 東京市場          【渋谷に食品フロアが相次いでオープン】
  4. 地産地消          【地元産小麦100%のラーメン商品】
  5. 食品企業の経営       【外食が大型の資金調達】
  6. 製品開発          【吉野家が「黒毛和牛重」を全国で発売】
  7. 価格政策          【物価上昇続く】
  8. プロモーション       【飲食店の混雑状況を発信するサービス】
  9. チャネル政策・チャネル動向 【自販機の新たな価値提案】
  10. ヘッドラインクリップ    2021年8-9月の動向



最新バックナンバー


参照コンテンツ


おすすめ新着記事

EVが変える市場と競争-「拡・自動車市場」への脱成熟と自動車メーカーの脱皮
EVが変える市場と競争-「拡・自動車市場」への脱成熟と自動車メーカーの脱皮

脱炭素の鍵を握る次世代車として、EV(電気自動車)が有望視されている。毎日のように関連する報道が流れ、日本の自動車産業を危ぶむ論調が多い。一方で、EVが市場をどう変えるのかといった、消費者側の視点は一切ない。本稿では、消費者視点に立って、EVが市場をどのように変えるのか、そして顧客にどのような価値をもたらすのかについて、明らかにする。

都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション
都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション

シティホテルの9月の客室稼働率は34.5%(前年同月差-44.8%)と、コロナ前と比べると危機的だ。固定費を圧縮し、助成金などの借り入れで延命するしかない。日本のような支援のないニューヨークでは、ホテルの20%が閉業し、2025年までの回復は難しいと言われている。まさに、業界は「産業衰退死」の段階を迎えている。

錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国
錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国

錦糸町といえば、都内屈指の歓楽街。場外馬券場や風俗店などディープなイメージのこの街が、いま若者の人気を集めている。理由のひとつが、JR総武線によるアクセスの良さ。千葉県民の東京デビューの"関所"としても知られ、コロナ禍もあいまって千葉の若者で溢れかえっているのだ。再開発も進み、人口増加中の錦糸町は、エリアマーケティングを行う上でも重要なエリアとなっている。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.