【マーケティングFAQ】アパレル業（洋服）の価格設定 - J-marketing.net produced by JMR生活総合研究所

アパレル業（洋服）の価格設定はどうなっているのでしょうか？（アパレルメーカー、29歳））

　基本的には粗利は40～50％を見込み、コストオン方式で価格設定するのが、一般的なアパレルの価格設定です（プレステージ系除く）。

　おおよそ以下のような式が成り立ちます。

売値≧（原材料費＋付属代＋工賃）×３

　ＳＰＡ（製造小売業）の典型であるユニクロも同じで、現にピーク時の営業利益率は24％で今でも13％です(2003年７月時点）。「連続○ヶ月前年比マイナス」など厳しい業績が伝えられますが、一般的に好調と言われる企業よりも高い営業利益率を記録しているのはこういう価格設定がなされているからです。

　なぜ粗利率を高く設定するかは売れ残りの在庫リスクを考慮してのものです。

　赤字覚悟のバーゲン用と考えても、トータルでは十分な利益となるので、「在庫するよりはまし」ということです。

参照コンテンツ

おすすめ新着記事

5G（第5世代移動通信システム）

5Gとは「第5世代移動通信システム（5th Generation）」のことで、通信規格の名称。現在の「4G」に続く最新の規格で、日本では2020年3月から商用化が開始された。4K／8Kの高精細映像などの大容量コンテンツの伝送や、自動運転や遠隔ロボットへの活用、IoTの普及などが期待されている。

テイクアウト、デリバリーで伸びる洋風ファーストフード

コロナ禍で外食全体が苦戦するなか、ハンバーガーチェーンなどの洋風ファーストフード業態は、コロナ前の2019年と比較しても116.2％と伸長している。原動力となったのは、感染症対策がしやすく、テレワークなど働き方・ライフスタイルの変化に伴うテイクアウトやデリバリーの拡大だ。原材料の値上がりや、健康意識、環境配慮意識の高まりなどの不安要素はあるものの、今後も成長が期待される業態だ。