- アパレル業（洋服）の価格設定はどうなっているのでしょうか？（アパレルメーカー、29歳））
-
基本的には粗利は40～50％を見込み、コストオン方式で価格設定するのが、一般的なアパレルの価格設定です（プレステージ系除く）。
おおよそ以下のような式が成り立ちます。
- 売値≧（原材料費＋付属代＋工賃）×３
ＳＰＡ（製造小売業）の典型であるユニクロも同じで、現にピーク時の営業利益 率は24％で今でも13％です(2003年７月時点）。「連続○ヶ月前年比マイナス」など厳しい業績が伝えられますが、一般的に好調と言われる企業よりも高い営業利益率を記録しているのはこういう価格設定がなされているからです。
なぜ粗利率を高く設定するかは売れ残りの在庫リスクを考慮してのものです。
赤字覚悟のバーゲン用と考えても、トータルでは十分な利益となるので、「在庫するよりはまし」ということです。
参照コンテンツ
- 戦略ケース アパレル業界のD2Cを牽引 オンワード樫山「KASHIYAMA the Smart Tailor」(2019年)
- 戦略ケース SPAモデルへの転換により更なる成長を図る西松屋チェーン(2015年)
- 戦略ケース 止まらない「激安」ジーンズデフレ-不況と世代交代のインパクト(2009年)
- 戦略ケース 外資の第2世代SPA迎撃に備えるファーストリテイリング「ユニクロ」(2008年)
- 戦略ケース 「ユニクロ」×「ZARA」 先端ファッション、2週で商品化(2007年)
- 戦略ケース カジュアルウェア世界ＮＯ.１を目指すユニクロの成長戦略（2000年）
関連FAQ
関連用語
おすすめ新着記事
消費者調査データ No.397 シャンプー（2023年12月版） 「パンテーン」と「ラックス」、僅差の競り合い
コロナ禍によるインバウンド需要喪失からゆっくり立ち直りつつあるシャンプー市場。調査結果は「パンテーン」が複数項目で首位を獲得したが、2位の「ラックス」との差はごくわずかで競り合いが続いている。国内メーカーでは、独立系の専業メーカーが独自のコンセプトで高いリピート意向を獲得している。
成長市場を探せ 「巣ごもり」後も割安感で堅調な家庭用冷凍食品（2023年）
2022年の家庭用冷凍食品の生産量は、前年比100.8％となる80万5,000トンで、8年連続拡大、過去最高を更新。22年からの食品全般の値上げのなかで、簡便化志向や節約志向から利用が継続されているとみられている。
消費者調査データ レトルトカレー（2023年11月版） 首位は咖喱屋カレー、リピートされる調理対応カレー
コロナ禍以降、家族の食卓への浸透が一層進んだレトルトカレー。調査結果では、咖喱屋カレーがトップを堅持する一方、再購入意向では調理対応カレーやコスパに優れるPBが上位に。家族食としての定着を裏付ける結果となった。
![戦略家のための知的羅針盤[エム・ネクスト]product by 松田 久一](/img/mnext-sub-title.png)
