日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



戦略200+・企業活動分析
日本マクドナルドHD株式会社(2018年)
人気の企業活動分析 無料サンプル はこちらから
本コンテンツの全文は、PDFでのご提供となっております。
ご利用には有料の会員登録が必要です。
ご登録済みの方は、こちらから最新版をご覧になれます。
会員のご登録はこちらをご覧ください。

2017年12月期決算の総括

日本マクドナルドホールディングスの2017年12月期連結決算は、全店売上高(システムワイドセールス)4,901億円(前年比11.8%増)、営業利益189億円(同273.9%増)と増収増益、ビジネスリカバリープランの着実な実行が功を奏し大幅な改善に成功した。ひとつ目の柱である「おいしさの向上」としては、レギュラー商品のおいしさに徹底的にこだわる「おいしさ向上宣言」を行い、プレミアムローストコーヒーのリニューアルやおてごろマックのしょうが焼きバーガー、3種のビーフバーガー「グラン」を新レギュラーメニューとして発売した。ふたつ目の柱である「利便性の向上」では、2018年度末までに90%以上の店舗をモダン化する計画を進めており、529店舗の改装と7店舗のリビルドを実施し、当連結会計年度末時点で85%の店舗のモダン化が完了した。また利便性をさらに向上していく取り組みとして、株式会社NTTドコモの「dポイント」、楽天株式会社の「楽天スーパーポイン ト」に加え、「nanaco」、「suica」、「QUICPay+」等の電子マネー及び6種類のブランドのクレジットカードを全店舗で利用可能とした。三つ目の柱である「人材への投資」では、春と秋に全国の店舗で一斉に「クルー体験会」を実施し、多くの人々にマクドナルドの仕事を体験してもらうことで安定的な採用に繋がった。2018年度はこれまでに築いた強固な基盤をベースとして会社の持続的成長に取り組み、「お客様と心でつながるモダンバーガーレストラン」の実現を推進する。

【最新版 2019.01.24 更新】
日本マクドナルドHD
企業活動分析
更新状況
01年 02年 03年 04年 05年 06年 07年 08年 09年 10年
- - - -
11年 12年 13年 14年 15年 16年 17年 18年
- - -
戦略200+・企業活動分析「日本マクドナルドHD」
戦略200+・企業活動分析


企業活動分析に関する基調論文


参照コンテンツ


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

消費者調査データ<br>キャッシュレス決済(2019年4月版)<br>Suica、WAON、nanaco、上位に満足度で食い込むQRコード決済
消費者調査データ
キャッシュレス決済(2019年4月版)
Suica、WAON、nanaco、上位に満足度で食い込むQRコード決済

政府主導で普及が進みつつあるキャッシュレス決済。市場規模も高い伸びが見込まれている。今回の調査では、多くの項目で交通系の「Suica」、流通系の「WAON」が上位を争う展開となった。QRコード決済では「PayPay」が認知度が圧倒的だが、利用可能チャネルの少なさから浸透度は低い。新たなサービスが続々登場する中、成長市場の覇者となるのはどれか。今後の市場に注目したい。

MNEXT 眼のつけどころ<br>次の時代のマーケティング戦略を考える<br>(1)AGFA、増税、キャッシュレスなどへの対応
MNEXT 眼のつけどころ
次の時代のマーケティング戦略を考える
(1)AGFA、増税、キャッシュレスなどへの対応

ネットとリアルのメディアが融合する時代、日本の企業に求められるのは、20世紀のブランディング手法から脱却して市場プラットフォームブランドへと革新することだ。次代のマーケティングソリューションのアイデアを、徒然なるままに書き連ねてみる。みなさんのヒントになれば、嬉しい。

成長市場を探せ 無菌包装米飯(2019年版)
成長市場を探せ 無菌包装米飯(2019年版)

人口減や少子高齢化などでコメの消費が減り続けているなかで、2018年のパックご飯の市場は9年連続で増加、過去最高を更新した。「サトウのごはん」が先駆けだが、伸びが著しいのは東日本大震災以降だ。防災意識の高まりで非常食としての需要が増加。加えて技術革新によりおいしさが向上、高齢化や単身世帯の増加などで日常食としても利用が進んでいる。






マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
会員登録のご案内
消費社会白書2019
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2019 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.