企業活動分析/戦略分析シート 無料でサンプル公開中!
ただいま無料会員への登録でソニーグループの企業活動分析と戦略分析シートがダウンロードできます。ご登録済みの方もまだの方も、ぜひご利用ください。
ソニーグループの現在の戦略は...
10億人とクリエイターをつなぐプラットフォーム戦略
現在の戦略を1シートにまとめた「戦略分析シート」公開中!

「戦略200+ 企業活動分析」をベースに、業界魅力度や競争地位、戦略経営など、企業が置かれている局面をひと目で一覧できます。
手軽に局面を把握したいときは「戦略分析シート」、より深掘りしたいときは従来の「企業活動分析」と、目的にあわせてご利用ください。※「戦略分析シート」は戦略局面にあわせて随時更新します。
こちらから「戦略分析シート」のダウンロードをご利用ください。
ソニーグループの2022年3月期の連結決算は、売上高が9兆9,215億円(前年比10.3%増)、営業利益が1兆2,023億円(同25.9%増)と二桁の増収増益となった。売上高については、音楽分野での音楽制作及びストリーミングサービスの伸長、映画分野では「スパイダーマン:ノー・ウェイ・ホーム」を中心とした興行収入ならびにライセンス収入などによる大幅増収が寄与。利益面では映画分野における大幅増益のほか、エンタテインメント・テクノロジー&サービス分野での製品ミックスの改善ならびに為替の好影響で大幅増益が貢献した。金融分野での減収減益要因があったものの、他の事業分野が伸長したことで全社では売上・利益ともに過去最高を記録している。2021年度は経営機構改革により、本社機能とエレクトロニクス事業を分離・再定義、新たに本社を「ソニーグループ株式会社」として商号を変更した。また、第四次中期経営計画の初年度でもあり、「ソニーの進化」を経営テーマに掲げ、変化に機動的に対応しながら、既存事業の利益を最大化すると同時に、モビリティなど新たな成長分野への投資を加速、より強い事業体への転換を目指す。経営指標として、2023年度までの3年間で4.3兆円の調整後EBITDA、3.8兆円のキャッシュ創出を目指す。22年9月に公表した中間決算では、売上高5兆634億円、営業利益6,510億円といずれも前期間を上回るペースで伸長、通期での決算見通しを売上高11兆6千億円、営業利益1兆1,600億円へ情報修正している。
企業活動分析/戦略分析シートのご利用には有料の会員登録が必要です。
本コンテンツでは、企業の戦略や活動を当社独自のフレームに沿って時系列で整理しています。
各企業の決算情報やニュースリリースをチェックする手間をかけることなく、戦略や事業環境を素早く把握できます。競合比較や業界分析などに幅広くご活用ください。
現在、企業活動分析/戦略分析シートのサンプルを無料公開しています。無料会員への登録でダウンロードできますので、ぜひお試しください。
ひと目で現在の戦略がわかる!
戦略分析シートのダウンロード
- 10億人とクリエイターをつなぐプラットフォーム戦略 (無料の会員登録でダウンロード)
強み・弱み、時系列表でもっと深掘りしたい!
企業活動分析レポートのダウンロード
- バックナンバー

企業活動分析に関する基調論文
参照コンテンツ
- 戦略ケース 「任天堂」×「ソニー(SCE)」 「性能よりソフト」読み誤ったPS3 (2007年)
- 戦略ケース 「ソニー」×「東芝」 優勢ブルーレイに価格で挑むHD (2007年)
- 戦略ケース SONYが復活する日-みえない資産の融合なるか(2005年)
- MNEXT 2023年の消費と戦略経営~マーケティングの6つの革新~(2022年)
- MNEXT アフターコロナの本格マーケティング 2023年の消費を捉える10のポイント(2022年)
- MNEXT 眼のつけどころ Z世代攻略の鍵は時代にあり(2022年)
- MNEXT 眼のつけどころ 値上げの時代の生き残りマーケティング(2022年)
競合他社の業績と比較分析する
おすすめ新着記事

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 成長するコーヒー市場 6つの形態が店頭に共存するワケとは?
コーヒーの国内消費量は、2022年に4年ぶりの増加に転じた。最近では大手コンビニエンスストアがコーヒーのサブスクサービスを実験的に導入する動きがみられる。今回はコンビニを中心にコーヒーがどのように買われているのか調査をおこなった。

消費者調査データ No.397 シャンプー(2023年12月版) 「パンテーン」と「ラックス」、僅差の競り合い
コロナ禍によるインバウンド需要喪失からゆっくり立ち直りつつあるシャンプー市場。調査結果は「パンテーン」が複数項目で首位を獲得したが、2位の「ラックス」との差はごくわずかで競り合いが続いている。国内メーカーでは、独立系の専業メーカーが独自のコンセプトで高いリピート意向を獲得している。

成長市場を探せ 「巣ごもり」後も割安感で堅調な家庭用冷凍食品(2023年)
2022年の家庭用冷凍食品の生産量は、前年比100.8%となる80万5,000トンで、8年連続拡大、過去最高を更新。22年からの食品全般の値上げのなかで、簡便化志向や節約志向から利用が継続されているとみられている。



