半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2021年03月26日

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 第130号
裾野広がるシリアル コロナ禍自粛の反動に成長機会


本コンテンツは、食生活についての消費者への独自調査をもとに、その分析結果をまとめたオリジナルレポートです。調査結果の分析パートと、主要各紙から食生活のトレンドを整理した業界クリップの2部構成でお届けします。

1.朝食だけでなく昼食や間食でも食べられるシリアル(本文抜粋)
レポートイメージ
レポートイメージ

 ここ数年、糖質オフや機能訴求などさまざまなシリアルが各社から発売され、店頭での存在感が高まっている。そこで今回、シリアルがどのように食べられているのかについて調査を行った。

 最近3か月内のシリアルの飲食頻度をみてみると、週に1日以上食べている人は全体の約18%だった。2020年2月と飲食頻度を比較すると、「増えた」よりも「減った」人の方が多い(図表1)。一方、オートミールの飲食頻度では、3か月以内に食べた人は全体の6.0%とごくわずかだったが、頻度の増減では「増えた」が「減った」よりも多い(図表2)。


レポートダウンロード

レポートのPDFダウンロードには有料の会員登録が必要です。


* オリジナル調査結果の分析 構成(全4頁)
  1. 朝食だけでなく昼食や間食でも食べられるシリアル
  2. 若い層も取り込み市場浸透
  3. おいしさで選ばれる「フルグラ」
  4. シリアルはコロナからの回復で成長が期待できる

* 業界クリップ 2021年2-3月(全7頁)

  1. 消費者の動き        【消費心理の下げ止まり】
  2. 売れている食品・メニュー  【缶チューハイ市場の好調】
  3. 東京市場          【外食の新たな実験店】
  4. 地産地消          【新たな観光資源を作る取組】
  5. 食品企業の経営       【コスト構造の抜本見直し】
  6. 製品開発          【コーヒー・紅茶の新商品】
  7. 価格政策          【緊急事態宣言による価格影響】
  8. プロモーション       【人気アニメとのコラボキャンペーン】
  9. チャネル政策・チャネル動向 【消費者に直接届けるチャネル】
  10. ヘッドラインクリップ    2021年2-3月の動向



最新バックナンバー


参照コンテンツ


おすすめ新着記事

都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション
都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション

シティホテルの9月の客室稼働率は34.5%(前年同月差-44.8%)と、コロナ前と比べると危機的だ。固定費を圧縮し、助成金などの借り入れで延命するしかない。日本のような支援のないニューヨークでは、ホテルの20%が閉業し、2025年までの回復は難しいと言われている。まさに、業界は「産業衰退死」の段階を迎えている。

錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国
錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国

錦糸町といえば、都内屈指の歓楽街。場外馬券場や風俗店などディープなイメージのこの街が、いま若者の人気を集めている。理由のひとつが、JR総武線によるアクセスの良さ。千葉県民の東京デビューの"関所"としても知られ、コロナ禍もあいまって千葉の若者で溢れかえっているのだ。再開発も進み、人口増加中の錦糸町は、エリアマーケティングを行う上でも重要なエリアとなっている。

本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」
本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」

水産庁の「水産白書」によると、国民1人当たりの魚介類消費量は2001年をピークに減少している。魚離れともいわれる昨今、魚が実際にどのように食べられているのか調査を行った。全体として魚を食べる頻度はやや減ってはいるものの、今後の魚食意向については8割の人が「食べたい」と答えいることからも、潜在的支持基盤は大きいと考えられる。本調査ではこのほか、年代や食意識、魚食意向といった属性別に調理頻度や食べる理由、食べない理由などを深堀りしていく。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.