日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net


(2016.01)
観光日本のゲートウェイ「駅」
熊倉 妙子



本コンテンツの全文は、有料会員サービスでの公開となっております。
ご利用には有料の会員登録が必要です。
ご登録済みの方は、こちらから全文をご利用ください。
会員のご登録はこちらをご覧ください。

観光客と通勤客、双方に期待される駅の利便性

 駅は、通勤・通学で日常的に使う人にとっては、外へ出て行くための拠点。外からやってくる旅行者にとっては、これから始まる旅の出発点となる。駅は、内部の人と外部の人、双方が行き交うポイントだ。さらに、近年増加する外国人旅行客にとっても、駅は移動手続きの通過点というだけでなく、情報収集などのための重要な場所になっている。より多くの人に利用されるようになることによって、駅はただの経由点から、情報を発信する場、コミュニケーションの場といった役割も求められるようになってきている。


注目が集まる国内鉄道旅行

 円安やビザの緩和などから、訪日外国人旅行客は今年10月ですでに1,500万人を超えており、過去最高だった2014年の1,341万人を大きく上回っている。2020年の東京オリンピック、パラリンピックに向けて今後、さらに受け入れ体制の整備が進み、より多くの外国人旅行客の訪日が期待されている。

 では日本人海外旅行客数はというと、2012年に1,849万人と過去最高を記録したあと、減少を続け、2014年には前年比3.3%減の1,690万人となった。これは、アベノミクスによる金融緩和で、円安が進んだことや、世界情勢の不安定さなどが影響していると言われている。

 日本人はこれまで、円高などの影響を受けて、海外旅行先でのショッピングや飲食を楽しんできた。ところが近年、状況が変わってきている。「なんだか高い」「これじゃ日本と同じ。ぜんぜん安くない」。旅先で、そんな思いをする日本人が増えているのではないか。ちなみに、東京メトロの地下鉄が初乗り170円(きっぷ料金)なのに対し、ニューヨークの地下鉄の料金は約370円(シングルライドチケット)、ロンドンの地下鉄は約890円(現金、ゾーン1)だ。また、シンガポールや香港などでは経済成長が進み、両国の1人当たりのGDPは、すでに日本を追い抜いている


本コンテンツの全文は、有料会員サービスでの公開となっております。
ご利用には有料の会員登録が必要です。
ご登録済みの方は、こちらから全文をご利用ください。
会員のご登録はこちらをご覧ください。


シリーズ「移動」のマーケティング


おすすめ新着記事

第12回 ネクスト戦略ワークショップ講演録<br>ロングセラーブランドの長寿化
第12回 ネクスト戦略ワークショップ講演録
ロングセラーブランドの長寿化

ロングセラーブランドにとって避けられない課題が、顧客の流出だ。強みである潜在顧客基盤の大きさを活用して、これから5年先、10年先も支持されるためにはどのような戦略が必要になってくるのか。顧客の新陳代謝がうまくいっているカルピスやハーゲンダッツの事例を取り上げながら、解説していく。

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター<br>若者「忘年会嫌い」は本当?性・世代で意識に差
「食と生活」のマンスリー・ニュースレター
若者「忘年会嫌い」は本当?性・世代で意識に差

若者の酒離れ、飲み会離れが叫ばれる中、年末の恒例行事である忘年会への意識調査を行った。見えてきたのは、性・世代、職業といった属性による、参加率や参加理由の差だ。特に若い世代において、女性は飲み会に対して好意的な意識が高い一方、男性は低い。一概に若者が忘年会嫌いとは限らないようだ。

第12回 ネクスト戦略ワークショップ講演録<br>食生活の理想と現実の乖離
第12回 ネクスト戦略ワークショップ講演録
食生活の理想と現実の乖離

現代の食生活を読み解くポイントは「個食化」「調理の罪悪感」「罪悪感から解放する価値訴求」の三つだ。今回の調査では、惣菜や冷凍食品を使ったり、手を抜くことに罪悪感を覚えている人も約2割いることがわかった。特に子育て共働き世帯の女性で高い。背景には、「自己管理をきちんとしたい」「立派な主婦でありたい」「家族を大切にしたい」などの意識が関係していることがわかった。こうした消費者の意識をどのように解決していくべきかが、いま企業に問われている。






マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
会員登録のご案内
消費社会白書2019
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2019 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.