半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2016年11月02日

戦略200+・企業活動分析
株式会社松屋フーズ
16年3月期は大幅増益。新商品投入や値引き策が奏功
2016年3月期決算の総括

松屋フーズの2016年3月期連結決算は、売上高839億円(前年同期比3.5%増)、営業利益36億円(同71.8%増)と増収増益であった。外食業界は、食材価格や人件費の上昇、為替の変動等により経営方針が厳しさを増している状況ではある。新規出店は、第二の主力業態であるとんかつ業態「松乃屋、松のや」中心に行う一方、牛めし業態の不採算店舗閉店を推進した。商品販売・販売促進策については、『春のよくばりカレー祭り』として新商品を販売、「カルビ焼肉定食」「牛焼肉定食」の値引き販売、「プレミアム牛めし値引き及び、プレゼントキャンペーン」「豚汁ワンコイン100円フェア」を実施した他、新商品として「ブラウンソースハンバーグ定食」「ネギだく!塩ダレ豚とろろ定食」「四川風旨辛麻婆豆腐定食」「トマトバジルハンバーグ定食」「シャンピニオンソースハンバーグ定食」「トマトバジルチキン定食」「豚肉とたっぷり冬野菜炒め」「とろ~りチーズが入ったデミハンバーグ定食」「担々エッグプレート」等を導入した。これらの取り組みの結果、増収増益を達成した。他方で、売上原価については、主要食材での仕入れ単価の下落や、高付加価値商品導入により、原価率が前年より改善し、販売費・一般管理費についても、人件費増加があったものの、売上高が上昇したことなどから、前年比よりも改善している。2016年度は新規出店と既存店における店舗改装等を推進し、売上高の増加を図り、販売費・一般管理費の効率化を進めると同時に、高付加価値メニューを提供していく。

企業活動分析レポートのダウンロードには有料の会員登録が必要です。
レポートでは企業の戦略や活動を当社独自のフレームに沿って時系列で整理しています。競合比較や業界分析などに幅広くご活用いただけます。

分析レポートのサンプルを見る

分析レポートのダウンロード


バックナンバー
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ

企業活動分析 サンプルのご案内

当コンテンツの全体像をより具体的にイメージしていただけるように、掲載中の239社の中から1社を抜粋してサンプルとしてご用意いたしました。下記よりご利用下さい。


企業活動分析に関する基調論文


参照コンテンツ


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション
都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション

シティホテルの9月の客室稼働率は34.5%(前年同月差-44.8%)と、コロナ前と比べると危機的だ。固定費を圧縮し、助成金などの借り入れで延命するしかない。日本のような支援のないニューヨークでは、ホテルの20%が閉業し、2025年までの回復は難しいと言われている。まさに、業界は「産業衰退死」の段階を迎えている。

錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国
錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国

錦糸町といえば、都内屈指の歓楽街。場外馬券場や風俗店などディープなイメージのこの街が、いま若者の人気を集めている。理由のひとつが、JR総武線によるアクセスの良さ。千葉県民の東京デビューの"関所"としても知られ、コロナ禍もあいまって千葉の若者で溢れかえっているのだ。再開発も進み、人口増加中の錦糸町は、エリアマーケティングを行う上でも重要なエリアとなっている。

本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」
本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」

水産庁の「水産白書」によると、国民1人当たりの魚介類消費量は2001年をピークに減少している。魚離れともいわれる昨今、魚が実際にどのように食べられているのか調査を行った。全体として魚を食べる頻度はやや減ってはいるものの、今後の魚食意向については8割の人が「食べたい」と答えいることからも、潜在的支持基盤は大きいと考えられる。本調査ではこのほか、年代や食意識、魚食意向といった属性別に調理頻度や食べる理由、食べない理由などを深堀りしていく。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.