日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



マーケティング用語集
コスト志向型価格設定




1.コスト志向型価格設定とは
 価格は、一般的にはコスト(費用)、需要、競争の三つの要素で決定されます。まずコストを基本に置き、企業が安定した利益を得ることを目的として価格を設定する方法がコスト志向型価格設定です。
 コスト志向の価格決定方法としては、三つ(大別するとふたつ)の方式が挙げられます。

  1. コストプラス法(原価加算法)
    コストプラス法とは、ある一定の利益率または利益額を製品のコストに加えて価格を設定する価格決定方法のことです。計算式で示すと、価格=直接費+間接費+一定の利益、となります。
  2. マークアップ法
    小売業者や卸売業者による売価決定法であり、仕入れ原価にある一定の利益率または利益額を加えて価格を設定する価格決定方法のことです。コストプラス法の変種と言えます。
  3. 目標収益法
    損益分岐点分析を利用した価格決定方法であり、企業の目標とする投資収益率(ROI:return on investment)を実現するように価格設定する方式です。


2.メリット・デメリット
 コスト志向型価格設定のメリットとしては、自社の費用だけを基準にしているので他社情報を考慮せずに価格を決定できるところにあります。注文生産品や公益性の強いサービス産業の価格決定法としては適していると言えそうです。
 デメリットとしては、競争業者の価格や販売量が無視されている点と、実際の消費者のニーズにマッチした価格かどうかが分からないという点があげられます。
 企業にとっての扱いやすさもあって、現実には最もよく利用されている価格設定ですが、近年では消費者の知覚価値という点が重視されています。


3.その他の価格設定方法
 コスト志向的価格設定の他にも、価格決定要因の重要な要素である「需要」「競争」に基づいて、以下のような価格設定方法が挙げられます。

  1. 需要志向的価格決定法
    理論的には限界収入と限界費用が一致する点に価格と販売量を決定すればよいという限界分析法と、ある価格、あるいはある製品に対して持つ消費者の独特の心理的反応・知覚に基づいて設定される心理的価格決定法があります。
  2. 競争志向的価格決定法
    競争企業の価格を模倣したり、少し安くしたりして設定する方法で、プライス・リーダーシップが確立している領域の製品に対し多く行われる方法です。



参照コンテンツ


関連FAQ


関連用語


おすすめ新着記事

消費者調査データ<br>2018年、印象に残ったもの
消費者調査データ
2018年、印象に残ったもの

毎年恒例、2018年はどんな一年だったのか。地震や豪雨、台風などの自然災害、安室奈美恵の引退、大谷翔平や大坂なおみの活躍――。今年起こった出来事や人物、歌、商品などから、印象に残ったものを当社モニターに聞いた結果をランキング形式で発表!

消費者調査データ<br>スナック菓子<br>カルビーの王座揺るがず。PBは再購入意向で上位に
消費者調査データ
スナック菓子
カルビーの王座揺るがず。PBは再購入意向で上位に

成長基調にあるスナック菓子市場。今回の調査では、前回までと同様に「ポテトチップス」(カルビー)が全項目で首位を獲得。再購入意向を除く6項目で「かっぱえびせん」「じゃがりこ」が2位、3位を占め、カルビーが強さを見せつけた。一方再購入意向では「セブンプレミアム」や「ローソンセレクト」といったコンビニPBが上位に食い込んでおり、今後NBとPBの間での激しい競争が予想される。

消費者調査データ<br>シャンプー<br>人気のモイストダイアン、ボタニカルは新たな定番に定着できるか
消費者調査データ
シャンプー
人気のモイストダイアン、ボタニカルは新たな定番に定着できるか

2017年のシャンプー市場は横ばいまたは微増とみられている。今回の調査では、過去2回の調査と同様、「ラックス」「パンテーン」「メリット」の3ブランドが上位を占めた。一方で再購入意向では男性向けの「サクセス薬用シャンプー」、オーガニックやボタニカルをうたう「モイストダイアン」「ボタニカルシャンプー」など、はっきりと特徴を打ち出した商品が上位にランクインした。商品の入れ替わりが激しい市場で、これらが定番となれるかに注目したい。






マーケティング用語集

【ポップアップ広告】モニター登録
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
会員登録のご案内
消費社会白書2019
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2018 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.