半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2021年05月10日

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 第131号
消費抑圧の反動 食品購入は高価格帯へシフト


本コンテンツは、食生活についての消費者への独自調査をもとに、その分析結果をまとめたオリジナルレポートです。調査結果の分析パートと、主要各紙から食生活のトレンドを整理した業界クリップの2部構成でお届けします。

1.中心購入価格帯が高価格化(本文抜粋)
レポートイメージ
レポートイメージ

 宅内食が増えたことで利用が増加している加工食品。その購入価格帯について、現在どうなっているのかを新型コロナ感染症拡大以前と現在を比較して調査した。

 まず、購入頻度をコロナ前の2020年2月以前と比べてみると、冷凍食品、デザート等いずれの品目も増えていた(図表1)。

 ほとんどの品目で100~200円未満の価格帯を中心に購入されている。また魚類缶詰やレトルトカレーでは、3割以上が200円以上のものを購入していることが分かる(図表2)。


レポートダウンロード

レポートのPDFダウンロードには有料の会員登録が必要です。


* オリジナル調査結果の分析 構成(全4頁)
  1. 中心購入価格帯が高価格化
  2. 子なし層、子独立層で購入される高価格食品
  3. 利用意向の高い高価格食パンと魚類缶詰
  4. コロナ下で抑圧された欲求が食品へ

* 業界クリップ 2021年3-4月(全7頁)

  1. 消費者の動き        【コロナ感染の第4波始まる】
  2. 売れている食品・メニュー  【生ビールの定期配送サービス】
  3. 東京市場          【サイゼリヤのミラノ風ドリア専門店】
  4. 地産地消          【スポーツチームを中心とした地域振興】
  5. 食品企業の経営       【保険業と食品業の業務提携】
  6. 製品開発          【健康の新カテゴリー】
  7. 価格政策          【総額表示に合わせた値上げ】
  8. プロモーション       【感染対策しながら食事を楽しめるマスク】
  9. チャネル政策・チャネル動向 【自販機で定額制の導入】
  10. ヘッドラインクリップ    2021年3-4月の動向



最新バックナンバー


参照コンテンツ


おすすめ新着記事

星野リゾート進出が変えた「豊島区大塚」 ―官民連携で地域活性化の好事例
星野リゾート進出が変えた「豊島区大塚」 ―官民連携で地域活性化の好事例

都心再開発の多くが完工する2030年頃にかけて、人の流れが大きく変化します。「豊島区大塚」もそのひとつで、官民一体の街づくりによって新たな観光スポットに生まれ変わりました。そもそも大塚といえば、良く言えば下町レトロ、、悪く言えばちょっといかがわしい街のイメージ。それが、2018年の星野リゾート進出によって一変しました。エリアマーケティングでは、大塚のような官民一体型の地域活性策も重要になってくるでしょう。

コロナ下でも強い「ビオレUV」、再購入意向は「スキンアクア」
コロナ下でも強い「ビオレUV」、再購入意向は「スキンアクア」

2年連続で大幅縮小したサンケア市場。今年は、コロナ禍での規制緩和により外出機運も高まっており、再成長が期待されている。今回の調査も、過去同様「ビオレUV」が6項目で首位を獲得、盤石の強さをみせた。唯一首位を譲ったのが再購入意向で、「スキンアクア」が87%と圧倒的支持を獲得。各社も花粉ブロックやホワイトニングなど付加価値製品を投入しており、夏を目前にあつい戦いが予想される。

値上げの時代の生き残りマーケティング
値上げの時代の生き残りマーケティング

2022年は経済の大きな転換期になりそうです。ようやく新型コロナのエンデミック化かと思えば、ウクライナ侵攻、値上げと、経済へのマイナスインパクトが続いています。これらは表面的な現象であり、根底は新たな経済、新しいグローバルな経済秩序への転換です。日本経済に大きな影響を与えるのは、利上げ、サプライチェーン寸断、コロナ、ウクライナ侵攻の四つです。これらの要因が供給と物価に影響を与え、需要をシュリンクさせ、消費市場を減少させることになります。この状況に、マーケティングとしてどう対応したらよいか、ということをお伝えします。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2022
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2022 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.