SUBARUの2022年3月期の連結決算は、売上収益2兆7,445億円(前年同期比3.0%減)、営業利益905億円(同11.7%減)、当期純利益700億円(同8.5%減)と減収減益となった。減収は年間を通じた半導体の供給不足や東南アジアでの部品の供給制限などによる自動車販売台数の減少、減益は原材料価格の高騰や販売台数減少などが主な要因である。売上の97.6%を占める自動車事業は、重点市場である米国の自動車需要のマイナスを受け、海外の販売台数が64.5万台(前期比15.0%減)、国内は8.9万台(同12.1%減)となった。2018年7月に中期経営ビジョン「STEP」を公表、「組織風土改革」「品質改革」「SUBARUづくりの刷新」を重点取組として活動を推進。2021年5月にはその進捗状況を「STEP2.0」として公表、これを機に企業指針を整理し、ありたい姿:「笑顔をつくる会社」、提供価値:「安心と愉しさ」、経営理念:"お客様第一"を基軸に「存在感と魅力ある企業」を目指す、と改定した。2023年3月期は、初のグローバルBEVであるソルテラを本格的に市場導入、主力の北米市場を中心に回復を見込み、連結販売台数は94万台を計画、売上収益3兆5,000億円(前期比27.5%増)、営業利益2,000億円(同121.0%増)を見込む。
企業活動分析/戦略分析シートのご利用には有料の会員登録が必要です。
本コンテンツでは、企業の戦略や活動を当社独自のフレームに沿って時系列で整理しています。
各企業の決算情報やニュースリリースをチェックする手間をかけることなく、戦略や事業環境を素早く把握できます。競合比較や業界分析などに幅広くご活用ください。
現在、企業活動分析/戦略分析シートのサンプルを無料公開しています。無料会員への登録でダウンロードできますので、ぜひお試しください。
企業活動分析レポートのダウンロード
- バックナンバー

企業活動分析に関する基調論文
参照コンテンツ
- JMRからの提案 明日のクルマはどこに飛ぶのか―次世代モビリティ展望(2022年)
- 戦略ケース 経験財化で市場拡大目指すKINTO―自動車サブスクの新しいカタチ(2022年)
- JMRからの提案 EVが変える市場と競争-「拡・自動車市場」への脱成熟と自動車メーカーの脱皮(2021年)
- 戦略ケース 自動車メーカーの生き残り戦略―移動システム産業で成功するためには(2018年)
- 戦略ケース トヨタ自動車vs. 日産自動車
世界のトヨタ、V字復活の日産。グローバル再編に向けた持続成長の鍵は何か(2003年) - MNEXT 眼のつけどころ ePOPで成熟ブランドのリブランディング― 2022年春の提案(2022年)
- MNEXT 2022年の消費の読み方-価値拡張マーケティング(2022年)
- MNEXT 眼のつけどころ 市場脱皮期の富裕層開拓マーケティング―価格差別化戦略(2021年)
競合他社の業績と比較分析する
おすすめ新着記事

消費者調査データ No.397 シャンプー(2023年12月版) 「パンテーン」と「ラックス」、僅差の競り合い
コロナ禍によるインバウンド需要喪失からゆっくり立ち直りつつあるシャンプー市場。調査結果は「パンテーン」が複数項目で首位を獲得したが、2位の「ラックス」との差はごくわずかで競り合いが続いている。国内メーカーでは、独立系の専業メーカーが独自のコンセプトで高いリピート意向を獲得している。

成長市場を探せ 「巣ごもり」後も割安感で堅調な家庭用冷凍食品(2023年)
2022年の家庭用冷凍食品の生産量は、前年比100.8%となる80万5,000トンで、8年連続拡大、過去最高を更新。22年からの食品全般の値上げのなかで、簡便化志向や節約志向から利用が継続されているとみられている。

消費者調査データ レトルトカレー(2023年11月版) 首位は咖喱屋カレー、リピートされる調理対応カレー
コロナ禍以降、家族の食卓への浸透が一層進んだレトルトカレー。調査結果では、咖喱屋カレーがトップを堅持する一方、再購入意向では調理対応カレーやコスパに優れるPBが上位に。家族食としての定着を裏付ける結果となった。



