半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2017年07月20日

戦略200+・企業活動分析
プリマハム株式会社
17年3月期は大幅増益。「サラダチキン」などで加工食品事業が好調
2017年3月期決算の総括

プリマハムの2017年3月期の連結決算は、売上3,633億円(前期比0.6%増)、営業利益156億円(同88.7%増)と増収増益となった。セグメント別にみると、加工食品事業本部のうちハム・ソーセージ部門では、「香薫あらびきポークウインナー」をはじめとする重点商品を中心とした販売活動や、東京ディズニーランド貸切プレシャスナイトへのご招待キャンペーンなどの数々のキャンペーン展開が、販売数量拡大に大きく貢献した。生産面では、コスト競争力も着実に高めてきた。また、2016年6月より稼働した茨城工場新ウインナープラントは、計画どおり好調に推移している。全体として、売上高・販売数量ともに昨年を上回りシェアを伸ばすことができた。加工食品部門では、「サラダチキン」や「スパイシースティック」などの商品を拡販し、コンビニエンスストアを中心にPB商品についても積極的に販売した。その結果、加工食品事業本部としては増収・増益となった。一方で食肉事業本部は、国際的な仕入れ競争激化により極めて厳しい状況ではあったが、「オレガノビーフ」「ハーブ三元豚」などのオリジナルブランド商品の拡販や得意先の新規・深耕開拓を積極的に行い、販路の拡販に努めた。また、昨年度問題となった輸入冷凍牛肉の在庫問題は解消したものの、販売単価が減少した。その結果、部門全体の売上高は前年度を下回った。次期は、食肉事業本部での積極的な営業展開、加工食品事業本部での相模原第二工場稼働による収益基盤拡大により、売上高3,813億円(前期比4.9%増)、営業利益130億円(同13.5%減)を見込んでいる。

企業活動分析レポートのダウンロードには有料の会員登録が必要です。
レポートでは企業の戦略や活動を当社独自のフレームに沿って時系列で整理しています。競合比較や業界分析などに幅広くご活用いただけます。

分析レポートのサンプルを見る

分析レポートのダウンロード


バックナンバー
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ

企業活動分析 サンプルのご案内

当コンテンツの全体像をより具体的にイメージしていただけるように、掲載中の239社の中から1社を抜粋してサンプルとしてご用意いたしました。下記よりご利用下さい。


企業活動分析に関する基調論文


参照コンテンツ


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

日本一のアート密集エリア「上野」へ!美術館や博物館が一か所にギュッと集まっている街なんて、世界中のどこにもないぞ!
日本一のアート密集エリア「上野」へ!美術館や博物館が一か所にギュッと集まっている街なんて、世界中のどこにもないぞ!

上野駅公園口を出ると、目の前はアカデミックな世界。「上野の山」と呼ばれるアートなエリアです。1876年に「上野恩賜公園」が開園して以降、この街は文化芸術の中心地として発展してきました。今回は、芸術の街としての顔と、アメ横など下町としての顔を併せ持つ上野の魅力をお伝えします。

高まる災害リスク、日常食で災害への備え
高まる災害リスク、日常食で災害への備え

地震や豪雨など、相次ぐ自然災害で、自治体や家庭での非常食の備蓄需要は年々増加している。メーカーも保存技術の向上や品揃えの強化などの対応を進めている。災害へのリスク意識が高まる中、今回は、家庭での非常食の備蓄状況について調査した。

王者「コカ・コーラ」、固定ファン多い無糖炭酸
王者「コカ・コーラ」、固定ファン多い無糖炭酸

2020年の炭酸飲料の生産者販売金額は前年割れとなった。今回のランキングでは、再購入意向を除く6項目で「コカ・コーラ」が首位、2位以下もロングセラーの有糖炭酸が目立つ結果となった。しかし再購入意向では上位10位内のうち7ブランドが無糖炭酸水だ。在宅勤務中のリフレッシュなどの「巣ごもり需要」が支えているとみられ、今後の伸びが期待される分野である。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.