半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2021年11月15日

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 第137号
成長続けるペット市場 コロナ前後でどう変わった?


本コンテンツは、食生活についての消費者への独自調査をもとに、その分析結果をまとめたオリジナルレポートです。調査結果の分析パートと、主要各紙から食生活のトレンドを整理した業界クリップの2部構成でお届けします。

1.現在ペットを飼っている人は3割近く(本文抜粋)
レポートイメージ
レポートイメージ

 2020年のペットの新規飼育頭数は、増加率・飼育頭数ともに過去5年間でもっとも多くなっており(一般社団法人ペットフード協会「令和2年 全国犬猫飼育実態調査」)、コロナの影響がうかがえる。今回は、ペットの飼育実態と、コロナ前後でどのような変化があるのか調査を行った。

 ペットの飼育率を見てみると、全体の3割近い人が「現在ペットを飼っている」と答えた。また、これまでにペットを飼ったことがある人は半数を超えている(図表1)。これまでに飼ったペットの種類については、犬・猫・魚類が上位だった。現在飼っているものは、最近の猫ブームが影響して猫がトップ、次いで犬となっている(図表2)。


レポートダウンロード

レポートのPDFダウンロードには無料の会員登録が必要です。


* オリジナル調査結果の分析 構成(全4頁)
  1. 現在ペットを飼っている人は3割近く
  2. ペットの食事に家族と同等やそれ以上に気をつかう人も
  3. ライフステージで異なるペットの存在意識
  4. コロナでの生活変化がペット需要へ影響

* 業界クリップ 2021年9-10月(全7頁)

  1. 消費者の動き        【緊急事態宣言の解除】
  2. 売れている食品・メニュー  【植物由来のメニューの拡がり】
  3. 東京市場          【東電による飲食店集客支援サービス】
  4. 地産地消          【農業法人化の推進】
  5. 食品企業の経営       【外食が加工食品の外販事業を強化】
  6. 製品開発          【バーガー各社が「ごはんバーガー」を発売】
  7. 価格政策          【物価上昇が一層の鮮明化】
  8. プロモーション       【マクドナルドが「ハッピーセット」の脱プラ】
  9. チャネル政策・チャネル動向 【イオンがPB価格を据え置き】
  10. ヘッドラインクリップ    2021年9-10月の動向



最新バックナンバー


参照コンテンツ


おすすめ新着記事

花王「アタックZERO」、前回に引き続き全項目で首位
花王「アタックZERO」、前回に引き続き全項目で首位

2020年の国内の衣料用洗剤市場は微減となり、特に粉末洗剤で落ち込みが大きい。今回の調査では、昨年の調査に続き、花王「アタックZERO」が全項目で首位を獲得。前回特徴的だった広告接触と店頭接触の高さに代わって、3ヶ月以内購入と再購入意向の高さが目立った。広告、店頭戦略からトライアル、継続使用に結び付けた好例といえるだろう。

低迷続く消費 好不調の格差も目立つ
低迷続く消費 好不調の格差も目立つ

消費は好不調の格差が目立つが、着実に改善している。新型コロナ新規感染者数は低水準で推移しており、イベントや飲食店等への行動制限緩和策が打ち出されることとなった。マインドの急回復の下で、お店の客足や街のにぎわいなども戻ってくれば、消費回復の動きも具体化していくと期待される。ただし、コロナに関連する政治的リスクは、今後の消費の行方を左右する第一の要因として、引き続き要注意だ。

首都圏など関東甲信で伸び続ける持家の住宅着工
首都圏など関東甲信で伸び続ける持家の住宅着工

国土交通省公表の「建築着工統計調査」によると、新設住宅着工戸数の伸びは、2020年6月を底に上昇に転じ、2021年3月以降はプラスが続いている。さらに持ち家では直近の2ヶ月間、コロナ前の水準を上回っている。この傾向は首都圏をはじめとする関東甲信で顕著で、アクセスのよさからも持ち家の立地として魅力度が上がってきていると考えられる。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2022
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.