
2019年のスナック菓子市場は小売金額ベースで前年比2.6%増の4,476億円となり、堅調な動きを続けている(全日本菓子協会)。
今回は、当社が任意に選んだスナック菓子35ブランドについて、「知っている(認知)」「3ヶ月以内に広告などを見た(広告接触)」「3ヶ月以内に店頭などで見た(店頭接触)」「買って食べたことがある(購入経験)」「最近3ヶ月以内に買って食べた(3ヶ月以内購入)」、さらに「今後(も)食べたい(今後意向)」と「購入経験者における今後の購入意向(再購入意向)」という7項目について、インターネットモニターに対して行った調査結果をランキング形式でお届けする。
今回の調査では、前回(2020年1月版)、カルビーの「ポテトチップス」が圧倒的な強さを見せた。7項目中6項目で首位、3ヶ月内購入では2位に24.6ポイント差、今後の意向でも23.2ポイント差でダブルスコア以上の大差をつけた。唯一首位を譲ったリピート意向でも、トップとの差は0.3ポイントに過ぎない。2位以下には、同じくカルビーの「じゃがりこ」「かっぱえびせん」、湖池屋の「ポテトチップス」などが項目ごとに順位を入れ替えながら、激しい競争を繰り広げている。
しかし、リピート意向では順位が大きく入れ替わる。首位はカルビーの「miino(ミーノ)」、僅差で同じくカルビーの「ポテトチップス」、3位に湖池屋の「じゃがいも心地」が入り、4位から7位、10位にコンビニなどのPBが入った。ベスト10のうち、実に5ブランドがPBが占めた。
今春の緊急事態宣言や休校措置などで在宅時間が増加した際、スナック菓子の需要は大幅に伸びた。人気の中心は定番商品だったが、需要が拡大するなかでコストパフォーマンスに優れたPBや、健康志向の高まりを背景にした「ミーノ」のようなギルティフリーを訴求したブランドへのリピート意向が高まった可能性がある。コロナ禍の終息は現時点では見通せないことから、今後も在宅需要は高止まりを続け、2020年のスナック菓子市場は拡大の公算が高い。伸びる市場での競争の行方が注目される。
- 注目ランキング
-
- 3ヶ月以内購入
- ポテトチップス(カルビー) 42.1%
- ポテトチップス(湖池屋) 17.5%
- じゃがりこ(カルビー) 17.0%
- 再購入意向
- miino(ミーノ)(カルビー) 74.3%
- ポテトチップス(カルビー) 74.1%
- じゃがいも心地 70.0%
- 3ヶ月以内購入
詳細データのダウンロード
クロス集計表 サンプルイメージ
調査概要
提示35ブランド
- ポテトチップス(カルビー)
- ポテトチップスクリスプ(カルビー)
- 堅あげポテト(カルビー)
- ピザポテト(カルビー)
- ナチュラルカルビー(カルビー)
- ザ・ポテト(カルビー)
- サッポロポテト(カルビー)
- かっぱえびせん(カルビー)
- じゃがりこ(カルビー)
- miino(ミーノ)(カルビー)
- ポテトチップス(湖池屋)
- 湖池屋プライドポテト(湖池屋)
- じゃがいも心地(湖池屋)
- カラムーチョ(湖池屋)
- スコーン(湖池屋)
- ドンタコス(湖池屋)
- わさビーフ(山芳製菓)
- ポテトチップス(山芳製菓)
- プリッツ(江崎グリコ)
- Cheeza[チーザ](江崎グリコ)
- CRATZ[クラッツ](江崎グリコ)
- チップスター(ヤマザキビスケット)
- プリングルズ
- リッツ(ナビスコ)
- とんがりコーン(ハウス食品)
- 暴君ハバネロ(東ハト)
- ビーノ(東ハト)
- ベビースターラーメン(おやつカンパニー)
- ドリトス(ジャパンフリトレー)
- セブンプレミアムのポテトチップス(セブン&アイ)
- セブンプレミアムのカップ入りスナック菓子(セブン&アイ)
- ローソンセレクトのスナック菓子(ローソン)
- ファミリーマートコレクションのスナック菓子(ファミリーマート)
- トップバリュのスナック菓子(イオン)
- みなさまのお墨付きのスナック菓子(西友)
調査設計
調査手法:インターネットリサーチ調査期間:2020年11月12日(木)~11月17日(火)
調査対象者:当社インターネットモニター 20歳~69歳
全国の男女個人
有効回収サンプル数:1,013サンプル
サンプル構成(%)



参照コンテンツ
- 戦略ケース 新創業とともにマスターブランディング強化 湖池屋の付加価値戦略(2020年)
- 企画に使えるデータ・事実 成長市場を探せ スナック菓子(2020年版)
- 「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 第119号 "自粛"で変わる購買行動とライフスタイル
- 「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 第90号 ロングセラーブランドの現在と受容層を探る
- MNEXT 眼のつけどころ ブランドのロングセラー化の鍵は「うまいマンネリ」づくり―市場溶解期のブランド再構築(2017年)
おすすめ新着記事

星野リゾート進出が変えた「豊島区大塚」 ―官民連携で地域活性化の好事例
都心再開発の多くが完工する2030年頃にかけて、人の流れが大きく変化します。「豊島区大塚」もそのひとつで、官民一体の街づくりによって新たな観光スポットに生まれ変わりました。そもそも大塚といえば、良く言えば下町レトロ、、悪く言えばちょっといかがわしい街のイメージ。それが、2018年の星野リゾート進出によって一変しました。エリアマーケティングでは、大塚のような官民一体型の地域活性策も重要になってくるでしょう。

コロナ下でも強い「ビオレUV」、再購入意向は「スキンアクア」
2年連続で大幅縮小したサンケア市場。今年は、コロナ禍での規制緩和により外出機運も高まっており、再成長が期待されている。今回の調査も、過去同様「ビオレUV」が6項目で首位を獲得、盤石の強さをみせた。唯一首位を譲ったのが再購入意向で、「スキンアクア」が87%と圧倒的支持を獲得。各社も花粉ブロックやホワイトニングなど付加価値製品を投入しており、夏を目前にあつい戦いが予想される。

値上げの時代の生き残りマーケティング
2022年は経済の大きな転換期になりそうです。ようやく新型コロナのエンデミック化かと思えば、ウクライナ侵攻、値上げと、経済へのマイナスインパクトが続いています。これらは表面的な現象であり、根底は新たな経済、新しいグローバルな経済秩序への転換です。日本経済に大きな影響を与えるのは、利上げ、サプライチェーン寸断、コロナ、ウクライナ侵攻の四つです。これらの要因が供給と物価に影響を与え、需要をシュリンクさせ、消費市場を減少させることになります。この状況に、マーケティングとしてどう対応したらよいか、ということをお伝えします。



