半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

マーケティング用語集
Cookie


Cookieとは

 Cookie(クッキー)とは、ウェブサイトを閲覧した際にブラウザに保存される、小さなファイルを指す。Cookieには閲覧者の情報(ログインID、デバイス、訪問日時、訪問回数など)が記録されている。サイトを再び訪れた際、ブラウザがCookieをウェブサーバーに送信することによって、ユーザーはスムーズなサービスを受けることができる。

 例えばショッピングサイトにおけるカートや、SNSの自動ログインはCookieの仕組みを利用したものだ。

 ウェブサイトの運営者視点では、アクセス解析の際のユーザー識別子としても利用される。

 Cookieによってサイトの訪問者数やページ遷移などの行動履歴や興味・関心領域に至るまで計測でき、より多くのアクセス、コンバージョンを得るためのサイト改善に活かすことができる。


Cookieの種類

 発行元によって2種類のCookieが存在する。ファーストパーティCookie、サードパーティCookieと呼ばれるものである。

 ファーストパーティCookieは閲覧しているウェブサイトのドメインから発行されるもので、そのサイト上でのみ機能する。

 一方サードパーティCookieは、閲覧しているウェブサイト以外のドメイン、つまり広告事業者などの第三者から発行される。サイトを横断して閲覧者を追跡(トラッキング)することができるため、アフィリエイトやリターゲティング広告などのウェブ広告で利用されている。


強まるサードパーティCookie規制

 このように消費者にとっても事業者にとっても便利なCookieだが、プライバシー保護意識の世界的な高まりを背景に、規制する動きが強まっている。

 サードパーティCookieは、発行元である広告事業者がサイトを横断してユーザーの行動を追跡することで、個々の興味関心にあわせて最適化された広告を配信することができる。こうしたトラッキングが、個人のプライバシーの侵害にあたるとして問題視されているのだ。

 法律による規制としては、欧州ではGDPR(EU一般データ保護規則)が2018年から、米カリフォルニア州ではCCPA(カリフォルニア州消費者プライバシー法)が2020年から、それぞれ適用を開始した。日本でも2020年に改正個人情報保護法が制定され、2022年4月から施行されている。

 GDPRではCookieを個人情報として定義し、これを利用する際にはユーザーに同意(オプトイン)を得なければならない。CCPAでも同様に個人情報として扱い、消費者はCookieの受け入れを拒否(オプトアウト)する権利を有するとしている。

 一方、日本の改正個人情報保護法では欧米に比べてやや緩く、Cookieはそれ単体では個人情報には該当しない「個人関連情報」と定義。ただし、これを第三者に提供し、提供先が他の個人情報と紐づけて利用することが想定される場合には、同意を得る必要があるとしている。

 これまでサードパーティCookieを利用してきたプラットフォーマーも、続々と規制へ動き出している。収益の大半を広告事業に依存するGoogleは、自社ブラウザ「Chrome」で、2023年までにサードパーティCookieのサポートを廃止することを表明。Appleも2020年に「Safari」でサードパーティCookieをブロックする変更を加えている。


Cookieレスの時代へ

 こうした動きに対応するため、プラットフォーマーや広告事業者は、サードパーティCookieに頼らない広告配信の仕組みを模索している。

 その一例としてGoogleは、個人情報を保護しつつ効率的な広告配信を行うための取り組み「プライバシーサンドボックス」を提唱、サードパーティCookieに替わる技術の開発を進めている。

 しかし、どのような代替技術が登場したとしても、年々高まるプライバシー意識によって常に法規制の波にさらされることが予想される。Cookieレスの時代を見据え、サードパーティデータに頼らない、ファーストパーティ(自社が直接取得した)データや、より信頼性の高いゼロパーティ(同意のもと、ユーザー自ら提供する)データの利活用が重要になってくるだろう。



関連用語


参照コンテンツ


おすすめ新着記事



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


マーケティング用語集

新着記事

2026.10.16

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 定着するワイヤレスイヤホン こだわり層に支えられる装着型オーディオ機器

2026.10.15

26年8月の「消費支出」は6ヶ月連続のマイナスに

2026.10.14

26年8月は「家計収入」、「可処分所得」とも2ヶ月連続のマイナスに

2026.10.13

26年8月の「現金給与総額」は56ヶ月連続プラス、「所定外労働時間」は2ヶ月連続のプラス

2026.10.09

26年8月は「有効求人倍率」は横ばい、「完全失業率」は悪化

2026.10.08

26年9月の「乗用車販売台数」は6ヶ月連続のプラス

2026.10.07

住宅高騰が分ける住まいと家電の価値化

2026.10.06

26年8月の「新設住宅着工戸数」は5ヶ月連続のプラスに

2026.10.05

月例消費レポート 2026年9月号 消費は持ち直しの動きがみられる - 今こそ求められる消費喚起策のスピードと精度の高さ

2026.10.02

26年8月の「ファミリーレストラン売上高」は54ヶ月連続プラス

2026.10.02

26年8月の「ファーストフード売上高」は66ヶ月連続のプラスに

2026.10.01

26年8月の「コンビニエンスストア売上高」は2ヶ月連続のプラスに

2026.10.01

26年8月の「チェーンストア売上高」は2ヶ月連続のプラスに

2026.10.01

26年8月の「全国百貨店売上高」は8ヶ月連続のプラスに

2026.09.30

切れた消費回路、束ねるブランド接点

2026.09.30

「人類滅亡説」はAI生き残り戦略 - 米中巨大赤字チキンレースと日本逆転への布石(後編)

2026.09.29

26年7月の「旅行業者取扱高」は3ヶ月ぶりのプラスに

2026.09.28

企業活動分析 アップルの25年9月期は、サービス事業過去最高で増収増益に

2026.09.25

26年8月の「景気の先行き判断」は6ヶ月連続の50ポイント割れに

2026.09.25

26年8月の「景気の現状判断」は29ヶ月連続で50ポイント割れに

週間アクセスランキング

1位 2026.10.01

「消費社会白書2027」調査結果 動画配信のご案内

2位 2026.09.18

「人類滅亡説」はAI生き残り戦略 - 米中巨大赤字チキンレースと日本逆転への布石(前編)

3位 2026.09.30

「人類滅亡説」はAI生き残り戦略 - 米中巨大赤字チキンレースと日本逆転への布石(後編)

4位 2026.09.30

切れた消費回路、束ねるブランド接点

5位 2026.10.07

住宅高騰が分ける住まいと家電の価値化

ENGLISH ARTICLES

2023.04.17

More than 40% of convenience store customers purchase desserts. Stores trying to entice shoppers to buy desserts while they're shopping.

2023.02.22

40% of men in their 20s are interested in skincare! Men's beauty expanding with awareness approaching that of women

2022.11.14

Frozen Foods' Benefits Are Expanding, and Child-raising Women Are Driving Demand

2022.09.12

The Penetration of Premium Beer, and a Polarization of the Growing Beer Market

2022.06.20

6.9 Trillion Yen Market Created By Women― Will Afternoon Tea save the luxury hotels in the Tokyo Metropolitan Area