半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

マーケティング用語集
口コミ
口コミの有効性

 口コミが有効なコミュニケーション手段であることは誰もが分かっていることです。あらゆる商品において購入動機の一番は広告でも店頭推奨でもなく、「友人・知人から聞いて」となっています。信頼できる情報でもトップになっています。「話題になる」ことこそが、最も有効な販促手段である訳です。しかし、口コミといった自然発生的な情報は、コミュニケーション施策としては操作しにくく、その有効性は分かっていてもなかなか本気で取り組めないものでした。


口コミの発生メカニズム

 口コミは、消費者における「情報通」の誰かが、ある商品を良いと評価し、その友人、仲間に情報が波及していくことによって生じます。ポイントは、

  1. 「情報通」に発見されること
  2. その人に「良い」と評価してもらうこと
  3. その友人、知人に情報伝達がおきること

の三つです。このことが分かれば、口コミに乗るコミュニケーション操作が可能になります。


口コミの組織化

 まず、最初は「情報通」の人々を組織化することです。この発見は簡単ではありませんが、流通業者、地域キーマン、大学サークルなどの情報によってその人を特定化することは可能です。また、モニターによってそうした素養のある人をスクリーニングすることも可能です。

 スクリーニングされた「情報通」の人に企業紹介やオープンハウス、さらなるモニターなどによって自社商品の良さを分かっていただきます。その上で、「情報通」の人から友人・知人へ紹介サンプリングを実行します。

 「情報通」の人からの紹介ですから、被紹介者はその商品の良さをより強く認識します。この場合、できるだけ「情報通」の人の生のメッセージで紹介者へ伝達・告知すると、情報の信頼性はより高くなります。


口コミの電子メディア化

 ITメディアの普及、とりわけ電子メールの普及とともに、口コミが電子メディア化しています。IT化はタイムラグをなくし、口コミを即座に伝えることができます。いつでもどこでもネットでつながっていることで、店頭で携帯で遠くにいる友人や家族と、この商品を今この店で買うのが得策かどうか、を話しながら判断することができます。メーリングリストに呼びかけて瞬時に店員より詳しい専門情報を入手できます。ネット化によって、口コミの量と、伝播スピード、情報の専門性の深さが桁違いになっているのです。



関連用語


おすすめ新着記事

都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション
都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション

シティホテルの9月の客室稼働率は34.5%(前年同月差-44.8%)と、コロナ前と比べると危機的だ。固定費を圧縮し、助成金などの借り入れで延命するしかない。日本のような支援のないニューヨークでは、ホテルの20%が閉業し、2025年までの回復は難しいと言われている。まさに、業界は「産業衰退死」の段階を迎えている。

錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国
錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国

錦糸町といえば、都内屈指の歓楽街。場外馬券場や風俗店などディープなイメージのこの街が、いま若者の人気を集めている。理由のひとつが、JR総武線によるアクセスの良さ。千葉県民の東京デビューの"関所"としても知られ、コロナ禍もあいまって千葉の若者で溢れかえっているのだ。再開発も進み、人口増加中の錦糸町は、エリアマーケティングを行う上でも重要なエリアとなっている。

本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」
本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」

水産庁の「水産白書」によると、国民1人当たりの魚介類消費量は2001年をピークに減少している。魚離れともいわれる昨今、魚が実際にどのように食べられているのか調査を行った。全体として魚を食べる頻度はやや減ってはいるものの、今後の魚食意向については8割の人が「食べたい」と答えいることからも、潜在的支持基盤は大きいと考えられる。本調査ではこのほか、年代や食意識、魚食意向といった属性別に調理頻度や食べる理由、食べない理由などを深堀りしていく。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


マーケティング用語集

採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.