半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

マーケティング用語集
イノベーター理論


イノベーター理論とは

 イノベーター理論とは1962年に米・スタンフォード大学の社会学者、エベレット・M・ロジャース教授(Everett M. Rogers)が提唱したイノベーション普及に関する理論で、商品購入の態度を新商品購入の早い順に五つに分類したものです。

  1. イノベーター(Innovators:革新者):
    冒険心にあふれ、新しいものを進んで採用する人。市場全体の2.5%。
  2. アーリーアダプター(Early Adopters:初期採用層):
    流行に敏感で、情報収集を自ら行い、判断する人。他の消費層への影響力が大きく、オピニオンリーダーとも呼ばれる。市場全体の13.5%。
  3. アーリーマジョリティ(Early Majority:前期追随層):
    比較的慎重派な人。平均より早くに新しいものを取り入れる。ブリッジピープルとも呼ばれる。市場全体の34.0%。
  4. レイトマジョリティ(Late Majority:後期追随層):
    比較的懐疑的な人。周囲の大多数が試している場面を見てから同じ選択をする。フォロワーズとも呼ばれる。市場全体の34.0%。
  5. ラガード(Laggards:遅滞層):
    最も保守的な人。流行や世の中の動きに関心が薄い。イノベーションが伝統になるまで採用しない。伝統主義者とも訳される。市場全体の16.0%。





「アーリーアダプター」を狙う

 イノベーター理論の分類の中で、イノベーターは少人数であり、重視するポイントが商品の新しさそのもので、商品のベネフィットにあまり注目していません。一方、アーリーアダプターは新しいベネフィットに注目していて、他の消費者への影響力が大きいことから、新しいベネフィットを自らのネットワークを通じて伝えてくれます。イノベーターとアーリーアダプターは合わせても市場全体の16%しかありませんが、この2者まで普及するかどうかが次のアーリーマジョリティ、レイトマジョリティに広がるかどうかの分岐点になります。このことから、ロジャース教授はアーリーアダプターを重視し、「普及率16%の論理」として提唱しています。


「キャズム理論」-ハイテク製品の普及理論

 「普及率16%の論理」に対して、米・マーケティングコンサルタントのジェフリー・A・ムーア(Geoffrey A. Moore)は、ハイテク産業の分析から、アーリーアダプターとアーリーマジョリティとの間には容易に超えられない大きな溝(Chasm:キャズム)があることを見出しました。この溝を超えないと小規模のまま市場から消えていくため、アーリーアダプターを捉えるマーケティングだけでなく、アーリーマジョリティに対するマーケティングも必要という「キャズム理論」を説いています。

 例えば、日本では2010年が「電子書籍元年」と呼ばれていますが、電子書籍の歴史を遡ると、1990年代にソニー(1990年「ディスクマン」)やNEC(1993年「デジタルブックプレイヤー」)が専用端末を発売しましたが、ソニーが初年度こそ2万台以上売上げましたが、その後はじり貧で、キャズムを突破できず、2000年前には販売終了となりました。 

 キャズム突破のきっかけは2007年に米国で発売されたアマゾン「Kindle(キンドル)」です。低価格の端末と豊富なコンテンツにより米国で市場が拡大、そこに2010年にアップル「iPad」(ネット評判記「『iPad』の支持層は?」参照)が発売されたことが現在の市場拡大の礎となり、後続のタブレット端末やスマートフォンへとつながっていきました(消費経済レビューVol.16「消費者からみた電子書籍市場の拡大可能性(2011年)」に詳しい)。



参照コンテンツ


関連用語


おすすめ新着記事

都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション
都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション

シティホテルの9月の客室稼働率は34.5%(前年同月差-44.8%)と、コロナ前と比べると危機的だ。固定費を圧縮し、助成金などの借り入れで延命するしかない。日本のような支援のないニューヨークでは、ホテルの20%が閉業し、2025年までの回復は難しいと言われている。まさに、業界は「産業衰退死」の段階を迎えている。

錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国
錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国

錦糸町といえば、都内屈指の歓楽街。場外馬券場や風俗店などディープなイメージのこの街が、いま若者の人気を集めている。理由のひとつが、JR総武線によるアクセスの良さ。千葉県民の東京デビューの"関所"としても知られ、コロナ禍もあいまって千葉の若者で溢れかえっているのだ。再開発も進み、人口増加中の錦糸町は、エリアマーケティングを行う上でも重要なエリアとなっている。

本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」
本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」

水産庁の「水産白書」によると、国民1人当たりの魚介類消費量は2001年をピークに減少している。魚離れともいわれる昨今、魚が実際にどのように食べられているのか調査を行った。全体として魚を食べる頻度はやや減ってはいるものの、今後の魚食意向については8割の人が「食べたい」と答えいることからも、潜在的支持基盤は大きいと考えられる。本調査ではこのほか、年代や食意識、魚食意向といった属性別に調理頻度や食べる理由、食べない理由などを深堀りしていく。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


マーケティング用語集

採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.