日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



戦略200+・企業活動分析
日本電気株式会社(NEC)(2017年)
人気の企業活動分析 無料サンプル はこちらから
本コンテンツの全文は、PDFでのご提供となっております。
ご利用には有料の会員登録が必要です。
ご登録済みの方は、こちらから最新版をご覧になれます。
会員のご登録はこちらをご覧ください。

2017年3月期決算の総括
 NECの2017年3月期の連結決算は、売上高2兆6,650億円(前年同期比5.7%減)、営業利益は418億円(同54.2%減)と、減収減益となった。パブリック事業では売上高の減少に加え、宇宙事業の採算性の悪化により営業利益が113億円減少、テレコムキャリア事業では円高の影響や注力領域への投資の増加などにより271億円の減益となった。ここ数年、業績が大幅に悪化しているが、2018年中期経営計画の中で、収益構造の立て直しを図っている。特に社会ソリューション事業に注力しており、安全・安心な都市・行政基盤、安全・高効率なライフラインの創造など、順調に事業を進め、概ね計画通りに進捗している。一方、中期経営計画では、成長軌道への回帰を課題として挙げているが、当初の想像以上に既存事業の落ち込みは激しく、このことが総合的な収益を押し下げる大きな要因となっている。2018年1月には「2020中期経営計画」を発表、事業ポートフォリオの改革や、グローバル化によって収益の向上を図るとともに、固定費の削減を含む抜本的な収益構造の改革に踏み切ろうとしている。将来の成長に向けて、現在はその布石期と捉えられるが、現在の施策が順調に進まなかった場合、さらに厳しい状況に陥る可能性も否定できない。

【最新版 2018.06.28 更新】
NEC
企業活動分析
更新状況
00年 01年 02年 03年 04年 05年 06年 07年 08年 09年
- - - - - - -
10年 11年 12年 13年 14年 15年 16年 17年
- - - - - -
戦略200+・企業活動分析「日本電気株式会社(NEC)」
戦略200+・企業活動分析


企業活動分析に関する基調論文


参照コンテンツ


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

成長市場を探せ チーズ(2019年版)
成長市場を探せ チーズ(2019年版)

チーズ市場が拡大している。農林水産省によると、消費量は過去10年間で4割増加、直近では3年連続で過去最高を更新している。とりわけ伸びているのがナチュラルチーズだ。骨粗鬆症や認知症の予防などの健康効果の周知も消費を後押ししている。外食ではチーズタッカルビやチーズドッグといた専門店も次々登場、SNS映えするメニューで人気を博している。19年2月からは日欧EPAの発効で輸入チーズの関税が引き下げられる。今後、市場拡大の勢いがさらに増すことが予想される。

消費者調査データ<br>ヨーグルト(2019年3月版)<br>強いロングセラー。新顔ヨーグルトは成長の牽引車になるか
消費者調査データ
ヨーグルト(2019年3月版)
強いロングセラー。新顔ヨーグルトは成長の牽引車になるか

ヨーグルト市場は拡大基調に一服感がみられる。今回の調査では、「ビヒダス」「明治ブルガリア」などロングセラーが上位を占めた。一方再購入意向では、母数は少ないものの「明治 THE GREEK YOGURT」「ロイテリヨーグルト」などの新商品が上位にランクイン。こうした商品が市場の牽引車となれるかに注目したい。

MNEXT 眼のつけどころ<br>戦略思考をどう身につけるか-スポーツ観戦で学ぶ
MNEXT 眼のつけどころ
戦略思考をどう身につけるか-スポーツ観戦で学ぶ

もう少しうまい戦略があれば勝てたのに、と感じることはよくある。ビジネス、スポーツ、政治、外交――これらは戦略思考の問題だ。そこで、効率的な戦略思考の身につけ方として、スポーツ観戦による習得法をおすすめしたい。結論から述べると、戦略とは目的への合理的な手段を明らかにすることであり、戦略思考とはそれを導き出す合理的な思考、つまり推論である。しかし戦略の創造と検証の経験を積むことはなかなか難しい。そこで本稿で提案したいのがスポーツ観戦から学ぶということだ。試合を楽しみながらも冷静に分析することによって、戦略を学び、ビジネスなど他ジャンルに効率的に活かすことができる。






マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
会員登録のご案内
消費社会白書2019
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2019 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.