半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

マーケティング用語集
ブランド
ブランドとは

 一般的な意味は「競合他社と区別させることを意図して設計された『商標、銘柄』」ですが、私たちの定義は、企業と生活者の共通認知としてのブランドということになります。

 詳しくは「ブランドとは企業と生活者の共通認知である。それは、売り手である企業の理念にもとづく商品化と買い手である生活者の文化によって形成される」というものです。ブランドは、ネーミングと商標登録の問題だけではないし、広告で差異を創り出せるものでもないのです。

 ブランドはメーカーからみれば、

  1. 愛用客がつくれる
  2. 付加価値が得られる
  3. 流通交渉力を持つ
  4. 販売努力が最小ですむ

また、消費者からみれば、

  1. 選択の手間が省ける
  2. 選択の時間が省ける
  3. 安心感が得られる

などの効用をもつものです。

 特に最近は、ディスカウンターやPB(プライベートブランド)などの台頭によって、価格の時代に対応するためのブランドの価値が見直されています。ブランドは「目に見えない資産」を多くもっています。その資産を運用し、価値を最大にしていくことには、あまり熱心に取り組まれてこなかったのが実情です。ブランドを育成し、ロングセラー化していくことが重要なマーケティング戦略のひとつとなっています。


ブランドを売るとは

 ブランドの問題は商品開発の担当者やブランドマネージャーの仕事です。しかし、販売の担当者も重要な役割をもっています。

  1. 販売担当者は既存商品よりも新商品に販売努力が偏りがちになります。
  2. 既存商品は流通業者も関心が薄くなります。
  3. また、販売担当者は他社が新商品を発売すると、店頭での陳列スペース確保などの理由から商品開発担当に横並び商品(差別性のない類似商品)を要求しがちです。
  4. 既存商品を販売するために、無理な条件や押し込みをしがちです。結果として、ブランドを消す販売になります。

 ブランドは、企業にとって、流通業者にとって、消費者にとって、多くの価値を提供することになります。企業にとって人・モノ・金に加えて重要な資産であるということを改めて再認識すべきでしょう。



参照コンテンツ


おすすめ新着記事

「東京エディション虎ノ門」日本上陸!マリオットの最高級ホテルは富裕層の心を掴むか
「東京エディション虎ノ門」日本上陸!マリオットの最高級ホテルは富裕層の心を掴むか

東京五輪に向けて都心での開業ラッシュが続くホテル。そのほとんどがラグジュアリー向けです。トレンドは、宿泊だけでなく、食べる、遊ぶ、集うなどをトータルに提案するライフスタイル型ホテルです。今回は、富裕層向けの中でもハイエンドに位置する「東京エディション虎ノ門」を訪れました。NYのナイトクラブを源泉とするこのブランドの独特なコンセプトと、実際に滞在して感じた空気をお伝えします。

首位争いは「オールフリー」「ドライゼロ」、再購入意向は健康系商品
首位争いは「オールフリー」「ドライゼロ」、再購入意向は健康系商品

2020年のノンアルコール飲料市場は、前年比1%増の2,266万ケースと7年連続で堅実な成長を続けている。コロナ下で飲食店での酒類提供が制限され、代替としても注目を集めるノンアルコール飲料。さらに健康志向の強まりも存在感を後押ししている。今まではノンアルコール飲料といえばビールテイスト飲料がその8割以上をビールテイストが占めていたが、昨今はバラエティ化の動きがみられる。認知や購入ではサントリーの「オールフリー」とアサヒビールの「アサヒ ドライゼロ」が首位争いを繰り広げたが、再購入意向では、別の傾向がみられる。

コロナ禍で存在感放つプレミアム系ビール
コロナ禍で存在感放つプレミアム系ビール

コロナ禍で飲食店での酒類提供が制限されるなど、ビール各社にとって苦しい状況が続いている。その一方、宅内需要取り込みのための競争も激化している。今回の調査では、外での飲酒が減った人が、宅内での飲酒を増やしていることがわかった。中でも、伸びているのが「プレモル」「エビス」などのプレミアム系だ。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


マーケティング用語集

採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.