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　一般的な意味は「競合他社と区別させることを意図して設計された『商標、銘柄』」ですが、私たちの定義は、企業と生活者の共通認知としてのブランドということになります。

　詳しくは「ブランドとは企業と生活者の共通認知である。それは、売り手である企業の理念にもとづく商品化と買い手である生活者の文化によって形成される」というものです。ブランドは、ネーミングと商標登録の問題だけではないし、広告で差異を創り出せるものでもないのです。

　ブランドはメーカーからみれば、

1. 愛用客がつくれる
2. 付加価値が得られる
3. 流通交渉力を持つ
4. 販売努力が最小ですむ

また、消費者からみれば、

5. 選択の手間が省ける
6. 選択の時間が省ける
7. 安心感が得られる

などの効用をもつものです。

　特に最近は、ディスカウンターやＰＢ（プライベートブランド）などの台頭によって、価格の時代に対応するためのブランドの価値が見直されています。ブランドは「目に見えない資産」を多くもっています。その資産を運用し、価値を最大にしていくことには、あまり熱心に取り組まれてこなかったのが実情です。ブランドを育成し、ロングセラー化していくことが重要なマーケティング戦略のひとつとなっています。

　ブランドの問題は商品開発の担当者やブランドマネージャーの仕事です。しかし、販売の担当者も重要な役割をもっています。

1. 販売担当者は既存商品よりも新商品に販売努力が偏りがちになります。
2. 既存商品は流通業者も関心が薄くなります。
3. また、販売担当者は他社が新商品を発売すると、店頭での陳列スペース確保などの理由から商品開発担当に横並び商品（差別性のない類似商品）を要求しがちです。
4. 既存商品を販売するために、無理な条件や押し込みをしがちです。結果として、ブランドを消す販売になります。

　ブランドは、企業にとって、流通業者にとって、消費者にとって、多くの価値を提供することになります。企業にとって人・モノ・金に加えて重要な資産であるということを改めて再認識すべきでしょう。