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　流通業において、業種とは、小売店を取扱商品の種類によって分類したものをいいます。例えば、八百屋・酒屋・電器屋・薬屋などといったものがこれにあたります。つまり「何を売るか」による分け方が業種です。

　一方、業態とは、営業形態による分類をいいます。例えば、百貨店・コンビニエンスストア・ディスカウントストアなどのことで、同じ商品を売っているとしても、その提供方法は異なります。つまり「どのように売るか」による分類が業態といえます。また広い意味では、事業分野による区分（サービス業・小売店・飲食店など）も業態に含まれます。

　日本では、古くから業種別小売業が発達していましたが、近年、商品が多様化し、一方でお客様の願望も単に「何を買うか」だけでなく、「何を」「いつ」「どのようにして」「どれくらいの値段で買うか」を通じ、生活におけるソリューションを求めるようになってきています。そのため、売っているものが明確、換言すれば、単一の商品カテゴリーを取り扱う伝統的な業種店ではお客様のニーズを満たしきれなくなってきました。こうしたことに対応するために、生まれてきたのが業態という考え方です。例えば、百貨店・食品スーパー・総合スーパーは、業種店の取扱商品を組み合わせて品揃えを広げることにより、お客様が個別の業種店を一軒ずつ回る手間を省くとともに、生活におけるソリューションを提供してきました。こうした業態店はチェーン化し、広域に店舗を展開するようになっています。一方、その影響下で業種店は大幅に減少しました。これは、日本だけに限らず、世界に共通してみられる傾向です。

　このように、流通業において、業態はその時代におけるお客様のニーズが具体的な形やシステムを伴って市場に登場したものです。その意味で、インターネットなどのデジタルネットワークの進展と今後のお客様のニーズやライフスタイルの変化によって、まったく新しい業態が誕生することが予想されます。