
最終ユーザーが個人や家庭で使用するために買うものすべてが消費財です。具体的には冷蔵庫やテレビ、衣服や食品などがあります。しかし、それらがホテルや病院など業務用に使用される場合は中間財や生産財になります。
このように財の区分は、財そのものの特性というよりは、だれがなんのために利用するかという市場による区分といえるでしょう。
消費財の購入者は消費者(ユーザー)です。消費者は生産財の購入者のように組織ではありません。したがって、合理的・経済的に商品を選択・決定するとは限りません。消費者のニーズはもっと多様で、変化の激しいものです。
例えば、好き嫌いであったり、トレンドであったり、ブランドの魅力であったりします。また、このニーズは環境の変化(景気など)によって大きく変化します。
市場の成熟によって、ニーズが進化し、商品に対する要求が高度化していきます。ある意味で、消費財の消費者は、消費という面では、生産者よりもプロであるといえます。
消費財の販売では、不特定多数の多様なニーズをもち、進化していく消費者に、どのように対応していくかがポイントとなります。
- 消費者ニーズに基づく市場セグメンテーションを明確にすること
- 消費者のニーズを定期的に研究すること
- ブランドの価値を維持し、育成すること
- 店頭に並ぶために配荷率を高めること
- 店頭での「売れる状態づくり(優位置陳列など)」を意識した販売を行うこと
- 試用(トライアル)や固定化(ロイヤリティ)などマス広告に頼らない「前バケ(購入)促進」を工夫すること
参照コンテンツ
おすすめ新着記事

5G(第5世代移動通信システム)
5Gとは「第5世代移動通信システム(5th Generation)」のことで、通信規格の名称。現在の「4G」に続く最新の規格で、日本では2020年3月から商用化が開始された。4K/8Kの高精細映像などの大容量コンテンツの伝送や、自動運転や遠隔ロボットへの活用、IoTの普及などが期待されている。

テイクアウト、デリバリーで伸びる洋風ファーストフード
コロナ禍で外食全体が苦戦するなか、ハンバーガーチェーンなどの洋風ファーストフード業態は、コロナ前の2019年と比較しても116.2%と伸長している。原動力となったのは、感染症対策がしやすく、テレワークなど働き方・ライフスタイルの変化に伴うテイクアウトやデリバリーの拡大だ。原材料の値上がりや、健康意識、環境配慮意識の高まりなどの不安要素はあるものの、今後も成長が期待される業態だ。

広まるネットショッピング 特定層に留まるSNS購買とフリマアプリ
コロナ禍でオンラインショッピングの利用が増えている。利用チャネルもアマゾンや楽天だけにとどまらず、多様な買い方がされている。今回は、その中でもSNSを通じた購買やフリマアプリの利用に焦点を当て、今後の利用拡大の可能性を探ってみた。



