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　2004年12月、今後の薄型テレビ市場の動向を左右するだけのインパクトを持つ三つのニュースが報道された。発表順にいくと、まずひとつめは、12月１日に発表された韓国ＬＧフィリップスＬＣＤ（以下、ＬＧ）の第７世代液晶パネル工場への5,300億円投資である。第７世代についてはソニー・韓国サムスン電子（以下、サムスン）連合の合弁会社「Ｓ－ＬＣＤ」が2005年に工場を稼働させる予定だが、日本や台湾メーカーは追随せず、現状の第６世代の歩留まりアップによる効率化に重点を置いてきた。しかしＬＧの第７世代投資により、大型投資競争で韓国勢が一歩抜きん出た格好になった。
　これに対し、すかさずシャープが対応した。12月19日に約2,000億円規模の投資により、液晶新工場を建設することが報じられた（日本経済新聞12月19日本紙）。これによると、第７世代と同等か、それを上回る第８世代のパネルを2006年から生産するという。液晶テレビでは世界一のシャープだが、パソコン用ディスプレイを含む液晶パネルでは韓国勢に次ぐ３位に甘んじている。「液晶のシャープ」を維持するためには、韓国勢に後れを取るわけにはいかない。
　そして三つめが、ソニーのプラズマテレビからの撤退である。シャープ液晶投資の翌日の報道（日本経済新聞12月20日本紙）は薄型テレビ市場における液晶優勢を印象づけるのに十分なトピックスである。薄型テレビ市場では出遅れたソニーだが、ブラウン管テレビを含めて世界シェア約１割を握る最大手である。現在のプラズマテレビの世界シェアは15％（2004年推計）と液晶テレビ（同10％）よりも高い。そのプラズマを捨てて、液晶に重点化するのである。

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