日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



マーケティング用語集
バリューチェーン




バリューチェーンとは

 バリューチェーンとは、製品やサービスを顧客に提供するという企業のビジネスモデル全体が、価値とコストを付加・蓄積する連鎖活動によって付加価値を最大化し、最終的に「価値」を生み出すという考え方です。企業の内部環境を分析するフレームワークとして、ポーターによって提唱されました。
 競争地位の源泉、根本的な要素は、企業活動にあるとポーターは言っていますが、つまり、競争優位の源泉は、どんな活動をしているかで決まってくるということであり、企業の競争優位の源泉を捉えるフレームワークということができます。


バリューチェーンの構造

 バリューチェーンは、価値をつくる活動とマージンから成り立っています。そして価値をつくる活動は主活動と支援活動に分かれます。「主活動」は、購買物流(製品の原材料を外部から調達して貯蓄・配分する活動)、製造(原材料を使用して製品へと加工する活動)、出荷物流(完成品を顧客に届ける活動)、マーケティングと販売(広告、宣伝、チャネル構築などの顧客が製品を買いたくなる仕掛けをつくる活動)、サービス(修理などで製品価値を向上・維持させる活動)の五つがあります。
 一方、「支援活動」は、調達活動(モノやサービスを社外から調達・購入する活動)、技術開発(設計・開発、製品モニターや市場テストなどの技術的活動)、人的資源管理(社員の人事、採用、教育、給与に関する活動)、全般管理(財務、法務、経理、情報サービスなどの活動)の四つに分かれます。すべての支援活動が個々の主活動をサポートしています。
 主活動と支援活動のそれぞれは、ヒト・モノ・カネの資源を必要とし、当然、コストが発生します。総価値と価値活動の総コストの差が、マージンとなります。
 このようなフレームを使用することで、競争優位をもたらすためにはどのような戦略をとればよいかを導くことができます。また、業界全体の利益構造や自社の強み・弱みの把握にも役立ちます。
 企業が利益を生み出すためには、バリューチェーンの全体像を捉える必要があります。すなわち、主活動と支援活動のどの活動が価値を生み、どこが無駄なのかを見極め、コスト削減の可能性を考えることが必要です。



参照コンテンツ


おすすめ新着記事

消費者調査データ<br>コーヒー飲料<br>クラフトボス、ジャパンクラフトマン。ペットボトルコーヒー躍進
消費者調査データ
コーヒー飲料
クラフトボス、ジャパンクラフトマン。ペットボトルコーヒー躍進

2017年のコーヒー飲料市場は前年比2.8%増で、特にペットボトルコーヒーの成長が著しい。今回のランキングでも「BOSS」が6項目で首位を獲得、それを「ジョージア」が追う展開となった。17年4月に発売された「クラフトボス」は前回から大きく評価を上げ、再購入意向では首位に躍り出た。後発のペットボトルコーヒーも健闘しており、新たな飲用シーンを開拓したコーヒー市場から目が離せない。

消費者調査データ<br>無糖茶<br>緑茶飲料が上位独占も、むぎ茶ブームは定着するか
消費者調査データ
無糖茶
緑茶飲料が上位独占も、むぎ茶ブームは定着するか

2017年の茶系飲料市場は、無糖茶が市場の伸びを牽引している。今回の調査でも伊藤園の「お~いお茶 緑茶」が複数項目で首位を獲得、僅差でサントリー「伊右衛門」が続く結果となった。しかし、再購入意向ではコンビニPB3商品が上位に入るなど躍進。18年夏の記録的な猛暑が影響し、熱中症対策として安価なPBが選ばれた結果だと考えられる。

消費者調査データ<br>レトルトカレー<br>強い定番、ロイヤル層を掴む複数パック
消費者調査データ
レトルトカレー
強い定番、ロイヤル層を掴む複数パック

カレールウの市場規模を抜いたとされるレトルトカレー。今回の調査では、7項目中5項目で「ククレカレー」が首位を獲得した。だが2位との差は小さく、「銀座カリー」「ボンカレー」などロングセラーブランドが激しい闘いを繰り広げている。一方再購入意向では「インドカリー(新宿中村屋)」などのプレミアムブランドが上位にランクインするなど様相は異なる。単身世帯の増加や少子高齢化でますますの需要増が見込まれるレトルトカレー市場。今後の行方に注目したい。






マーケティング用語集

【ポップアップ広告】モニター登録
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
マーケティング入門講座
会員登録のご案内
消費社会白書2018
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2018 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.