日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

マーケティング用語集
グローカル企業




グローカルとは

 グローカル(Glocal)とは、グローバル(Global:地球規模の、世界規模の)とローカル(Local:地方の、地域的な)を掛け合わせた造語で、「地球規模の視野で考え、地域視点で行動する(Think globally, act locally)」という考え方です。グローバル化とローカル化を同時並行的に進めて、現地化しなければならないという日本企業の海外戦略の理念・ポリシーとして1980年代に発祥し、現在では世界的に環境問題、地域開発、政治、経済といったあらゆる分野で用いられています。


グローカル企業とは

 グローカル企業とは文字通り「グローバル×ローカル」を実践している企業であり、地域に根ざした世界企業ということができます。

 具体的には、主に以下のような企業を指します。

  1. 国際的に事業を展開する大企業で、地域別の特性に合わせて設立した現地法人を有する企業
    本社はグローバル戦略と同時に、各国や各地域の言語、文化、法制度などに対応した戦略を持ちます。
  2. 国際的に事業を展開する地方の中小企業
    大都市ではなく地方に本社を持つ企業で、世界的水準で事業を展開しながらも、地域密着性が高いことが特徴です。


代表的なグローカル企業

 グローカル企業の代表例といえば、小売業や大手ファーストフード企業があげられます。小売業のイオンは2000年代初頭にグローカル企業を標榜し、その経営方針でも「グローバルレベルで通用する経営水準と地域に根ざしたベストローカル、その双方を高いレベルで実現する企業」を目指すとしていました。

 ケンタッキーフライドチキンマクドナルドは本社はアメリカで、展開している基本メニューに大きな違いはありませんが、味やサイズなどは地域に合わせて変えています。

 家具・雑貨を中心に世界展開しているスウェーデンのIKEAもグローカル企業と言えます。IKEAが最初に日本に出店したのは1970年代ですが、欧米向け商品をそのまま展開してうまくいかず、撤退しています。2006年の日本再出店に当たっては、失敗を活かして日本市場について詳しく分析することから始め、本社内に日本の間取りを取り入れて販売する商品のサイズ・仕様を決定したと言われています(戦略ケース「イケア出店攻勢戦略の勝算~4/10立川店オープンと今後の出店拡大(2014年)」参照)。



参照コンテンツ


おすすめ新着記事

消費者調査データ<br>無糖茶<br>緑茶飲料が上位独占も、むぎ茶ブームは定着するか
消費者調査データ
無糖茶
緑茶飲料が上位独占も、むぎ茶ブームは定着するか

2017年の茶系飲料市場は、無糖茶が市場の伸びを牽引している。今回の調査でも伊藤園の「お~いお茶 緑茶」が複数項目で首位を獲得、僅差でサントリー「伊右衛門」が続く結果となった。しかし、再購入意向ではコンビニPB3商品が上位に入るなど躍進。18年夏の記録的な猛暑が影響し、熱中症対策として安価なPBが選ばれた結果だと考えられる。

消費者調査データ<br>レトルトカレー<br>強い定番、ロイヤル層を掴む複数パック
消費者調査データ
レトルトカレー
強い定番、ロイヤル層を掴む複数パック

カレールウの市場規模を抜いたとされるレトルトカレー。今回の調査では、7項目中5項目で「ククレカレー」が首位を獲得した。だが2位との差は小さく、「銀座カリー」「ボンカレー」などロングセラーブランドが激しい闘いを繰り広げている。一方再購入意向では「インドカリー(新宿中村屋)」などのプレミアムブランドが上位にランクインするなど様相は異なる。単身世帯の増加や少子高齢化でますますの需要増が見込まれるレトルトカレー市場。今後の行方に注目したい。

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター<br>伸びるレトルトカレー 品質向上がカレールーを脅かす
「食と生活」のマンスリー・ニュースレター
伸びるレトルトカレー 品質向上がカレールーを脅かす

レトルトカレーの需要が伸びている。店頭には様々なブランドが並び、幅広い価格帯の商品が揃っている。今回の調査では、1年前と比べてレトルトカレーの喫食率が上がっている一方、カレールーは減少傾向にあることがわかった。なぜレトルトが好まれるようになったのか、その背景を探る。






マーケティング用語集

【ポップアップ広告】モニター登録
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
マーケティング入門講座
会員登録のご案内
消費社会白書2018
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2018 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.