
カニバリゼーション(cannibalization)とは、自社の商品が自社の他の商品を侵食してしまう「共食い」現象のことをいいます。カニバリゼーションには本来「人食い・共食い」という意味があります。
新商品の導入による既存商品の売上減少、売場でのフェース展開の行き過ぎによる自社商品の売上減少、新規チャネルによる既存チャネルの侵食などがあげられます。
既にカニバリゼーションが発生している場合には、商品ラインを見直し拡大を抑制する、商品の違いを顧客に認識させるといったことが必要になります。
新たに商品を導入する場合には、既存の商品とは異なるチャネルで展開する、異なるターゲットを狙うといったことが必要になります。
競合企業のカニバリゼーションを創出することで、自社の市場シェアを拡大させることも考えられます。
市場シェアの高いリーダー企業に対して、その企業の主力商品・事業と共食い現象を起こさせるような商品の発売・事業への参入を仕掛け、その商品カテゴリー拡大の可能性があるにも関わらずカニバリゼーションを危惧するリーダー企業に参入への早期判断を鈍らせることで、シェアを奪取していくという戦略です。
参照コンテンツ
- 戦略ケース スイーツ市場を取り込んで快進撃を続けるハーゲンダッツドルチェ(2007年)
- 戦略ケース ホームデポ 米国最強小売業のeリテイル戦略(2000年)
- 戦略ケース 日本マクドナルド株式会社 「外食マーケット5%奪取に向けたエリア戦略」(1999年)
関連用語
おすすめ新着記事

強い「ハーゲンダッツ」、ファンつかむPB
家計調査によると、2021年の冷菓の支出金額は2年連続で1万円を超え、食糧費に占める割合も2年連続で過去最高となった。調査結果を見ると、店頭接触や購入経験など複数の項目で「ハーゲンダッツ」が首位に。特に3ヶ月以内購入では2位の「チョコモナカジャンボ」に9.7ポイント、今後の購入意向でも同じく「チョコモナカジャンボ」に9.3ポイントの差をつけた。

人種のるつぼ「川口市」 "本当に住みやすい街"は流通戦略の新たなモデルケース
テレワークの定着で職住分離が進み、生活者のライフスタイルが変化。それに伴い、人気のエリアも変わってきている。なかでも注目の街が、東京都北区に隣接する埼玉県川口市だ。川口市は、2021年度の税収が当初見込みより34億円上回る943億円になることを発表。コロナ禍で税収が落ち込む自治体が多いなか、バブル期以来の増額補正となった。買い物面では、都市型店舗と郊外型店舗が同居する"買住近接"エリアだ。居住者も多様で、ファミリーからシニア、日本人と外国人など、様々なライフスタイルが共存。多様性の街「川口市」には、今後の流通戦略のヒントを見出すことができる。

5G(第5世代移動通信システム)
5Gとは「第5世代移動通信システム(5th Generation)」のことで、通信規格の名称。現在の「4G」に続く最新の規格で、日本では2020年3月から商用化が開始された。4K/8Kの高精細映像などの大容量コンテンツの伝送や、自動運転や遠隔ロボットへの活用、IoTの普及などが期待されている。



