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　2016年3月期の連結決算は売上高4兆468億円（前期比1.4％増）、営業利益3,095億円（同4.5％増）、当期純利益638億円（同42.2％減）となった。当年度は、2015年度事業計画に基づいた施策が行われた。ドメイン別に主要合弁事業のPMIを加速させ、早期黒字化への対策が急がれるMRJには新たに補強策を追加した。またプロダクトミックスによる戦略的再構築に向けては、計画どおりの事業・製品の選択と集中を推進した。その結果、全体的な売上高は、エネルギー環境分野において火力発電システムの売上縮小等により減少した。他方で機械・設備システムセグメントにおいて、ドイツのシーメンス社と事業統合を行った製鉄機械が好調に推移したことで増加した。営業利益は、エネルギー・環境、機械・設備システムのセグメントで減少したものの、交通・輸送セグメントのLNG船及びLPG船、民間航空機事業で受注を伸ばし大幅に伸長した。当期純利益には、特別利益として負ののれん発生益や固定資産売却益などで147億円の利益を計上した。一方で、客船事業関連損失や、事業構造改善費用を特別損失に1,546億円を計上したことで大きく減少した。今後は、「2015事業計画」の施策を更に補強して各事業の拡大と収益力の強化を図るとともに、財務基盤、リスク対応力、共通技術基盤の各分野において、追加施策を推進していく。