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　やっと実体を伴う消費回復の兆しがみえてきました。3月の個人消費は「家計調査」の2人以上全世帯で対前年同月比4.1％増、勤労者世帯では同6.5％増（いずれも名目）と高い伸びを示しました。

　現在の消費回復は資産持ちのシニア層に依存しているわけではありません。本格的な消費回復の主役となるのは、人口や消費金額の規模と伸び率からも50代を中心とした40代後半から50代の「働くミドルエイジ」です。

　多くの企業では、34歳以下の若者層にマーケティング資源を重点投下する傾向がみられます。これは高度成長期に、当時30代の団塊世代がファミリーを形成し、車や家電製品をはじめ、食品や日用雑貨の市場を牽引した成功体験があります。その団塊世代は、60代となった現在も「シニア」として注目されていますが、若年層は、消費でよい体験をもたない「嫌消費」と呼ばれる世代が中心です。そしてその規模も、世帯数で12％、消費支出では9％にすぎません（図表）。世帯数で41％、消費支出ではさらに大きい48％と約半数を占める35～59才のミドルエイジの取り込みが収益拡大の鍵を握ります。

　ワークショップでは、オリジナルの消費者調査に基づき、現在伸びている消費の実態と今後伸張が期待される商品領域や消費の特徴など市場の成長チャンスを明らかにします。

　マーケティング巧者の大手メーカーの中には、ミドルエイジに重点をシフトして収益拡大に成功している企業があります。そうした企業の戦略事例から今後の戦略発想のヒントをご提案します。