赤い部分は対前年同月比マイナスなど、不況を示す指数です。
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2018年12月について、2月25日現在公表されている15指標のうち、対前年同月比でプラスを示しているものは、「新設住宅着工戸数」「外食売上高（ファーストフード、ファミリーレストラン）」「チェーンストア売上高（全体、食料品、家具・インテリア）」「旅行業者取扱高」「有効求人倍率」「預貯金」の9項目である。
11月との比較では、「新設住宅着工戸数」「外食売上高（ファミリーレストラン）」「チェーンストア売上高（全体、食料品）」がプラスに、「チェーンストア売上高（家電製品）」が前年同月と同水準に、「新車販売台数」がマイナスに転じた。
表の見方
-
消費支出、新設住宅着工戸数、月間所定外労働時間、新車販売台数、外食、百貨店売上高（店舗調整前）、旅行業者取扱高、預貯金は対前年同月比のパーセンテージ。
- 赤地：上記指標については前年同月比でマイナス、有効求人倍率は１．０未満
- - は未発表
【出典と注】
- 平均消費性向 総務省「家計調査（勤労者世帯）」 季節調整前
- 消費支出 総務省「家計調査（勤労者世帯）」 実質
- 新設住宅着工戸数 国土交通省「建築着工統計調査」
- 月間所定外労働時間 厚生労働省「毎月勤労統計調査」
～1999年：製造業・規模30人以上 2000年～：製造業規模５人以上 - 新車販売台数 日本自動車販売協会連合会、全国軽自動車協会連合会
- 外食 日本フードサービス協会 外食産業データ 全店データ
（09年05月更新時より外食産業総合調査研究センター
「外食産業月次売上動向調査」から遡って変更） - 百貨店売上高 日本百貨店協会 店舗調整前
- チェーンストア売上高 日本チェーンストア協会 店舗調整前
- 旅行業者取扱高 国土交通省
～1999年：大手４社 2000年～：大手50社 - 有効求人倍率 総務省「労働力調査報告」
- 預貯金 総務省統計局「家計調査（勤労者世帯）」
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