半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2019年02月21日

戦略200+・企業活動分析
東日本旅客鉄道株式会社
18年3月期は増収増益。ハード、ソフトの利便性向上に努める
2018年3月期決算の総括

東日本旅客鉄道の2018年3月期の連結決算は、売上高2兆9,501億円(前期比2.4%増)、営業利益4,812億円(同3.2%増)と増収増益であった。運輸事業については、前年と比較し微増となる売上高となった。要因としては、上野東京ラインの常磐線直通列車の増発や、常磐線特急「ひたち」「ときわ」、東北新幹線「はやぶさ」や北陸新幹線「あさま」の利便性向上等、利便性と快適性を向上させる施策を打つとともに、営業面では地域間の交流人口拡大を目的に各種キャンペーンを実施。さらに、SUICAの適用範囲を拡大し、当連結会計年度末でSuicaの発行数は約6,942万枚となるなど、ハード、ソフトの両面において利便性が向上した。流通・サービス事業においては、東京駅の丸の内エリアに「グランスタ丸の内」等を新たに全面開業、加えて、駅構内店舗の販売力向上のため子会社のJR東日本リテールネットがJR東日本ステーションリテイリングを吸収合併するとともに、JR東日本ウォータービジネスを完全子会社とするための準備を行った。不動産・ホテル事業においては、「JR新宿ミライナタワー」のオフィスフロアへの入居による増収効果や、ルミネの売上が好調だった。

企業活動分析レポートのダウンロードには有料の会員登録が必要です。
レポートでは企業の戦略や活動を当社独自のフレームに沿って時系列で整理しています。競合比較や業界分析などに幅広くご活用いただけます。

分析レポートのサンプルを見る

分析レポートのダウンロード


バックナンバー
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ

企業活動分析 サンプルのご案内

当コンテンツの全体像をより具体的にイメージしていただけるように、掲載中の239社の中から1社を抜粋してサンプルとしてご用意いたしました。下記よりご利用下さい。


企業活動分析に関する基調論文


参照コンテンツ


シリーズ「移動」のマーケティング


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

「東京エディション虎ノ門」日本上陸!マリオットの最高級ホテルは富裕層の心を掴むか
「東京エディション虎ノ門」日本上陸!マリオットの最高級ホテルは富裕層の心を掴むか

東京五輪に向けて都心での開業ラッシュが続くホテル。そのほとんどがラグジュアリー向けです。トレンドは、宿泊だけでなく、食べる、遊ぶ、集うなどをトータルに提案するライフスタイル型ホテルです。今回は、富裕層向けの中でもハイエンドに位置する「東京エディション虎ノ門」を訪れました。NYのナイトクラブを源泉とするこのブランドの独特なコンセプトと、実際に滞在して感じた空気をお伝えします。

首位争いは「オールフリー」「ドライゼロ」、再購入意向は健康系商品
首位争いは「オールフリー」「ドライゼロ」、再購入意向は健康系商品

2020年のノンアルコール飲料市場は、前年比1%増の2,266万ケースと7年連続で堅実な成長を続けている。コロナ下で飲食店での酒類提供が制限され、代替としても注目を集めるノンアルコール飲料。さらに健康志向の強まりも存在感を後押ししている。今まではノンアルコール飲料といえばビールテイスト飲料がその8割以上をビールテイストが占めていたが、昨今はバラエティ化の動きがみられる。認知や購入ではサントリーの「オールフリー」とアサヒビールの「アサヒ ドライゼロ」が首位争いを繰り広げたが、再購入意向では、別の傾向がみられる。

コロナ禍で存在感放つプレミアム系ビール
コロナ禍で存在感放つプレミアム系ビール

コロナ禍で飲食店での酒類提供が制限されるなど、ビール各社にとって苦しい状況が続いている。その一方、宅内需要取り込みのための競争も激化している。今回の調査では、外での飲酒が減った人が、宅内での飲酒を増やしていることがわかった。中でも、伸びているのが「プレモル」「エビス」などのプレミアム系だ。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.