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2015年3月期の連結決算は、売上高7,647億円（前年比7.2％増）、営業利益910億円（同23.9％増）と増収増益であったが、米国司法省による米国子会社の調査に関連して約539億円の損失引当金を計上したため、87億円の純損失となった。事業セグメント別には、売上の7割超を占める医療事業が主力の消化器内視鏡分野をはじめとして、外科分野、処置具分野も大変好調に推移し、2期連続で過去最高の売上高、営業利益を更新し、業績を牽引した。科学事業も、民間設備投資の回復基調を追い風に、主に海外を中心に好調な産業分野が牽引、期初から取り組んでいる構造改革により販管費の効率化も進み、増収増益となった。一方、映像事業はミラーレスの売上高大幅未達、BtoBの戦略投資などにより、5期連続の営業損失を計上した。また地域別には、医療事業が牽引し、円安基調が続いたこともあり、国内を除く全地域（北米、欧州、アジア）で増収であった。全体でみると不祥事以来、財務体質の改善もすすんでおり、着実に企業業績の改善に向かっている。2016年3月期は、高い成長を見込む医療事業が牽引し、売上高は、前年比7％増の8,160億円、営業利益は同10％の増益と8期ぶりに1,000億円を超える見込である。

【最新版　823kb・2016.06.16 更新】

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