半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



マーケティング用語集
LOHAS




LOHASとは

 「Lifestyles Of Health And Sustainability」の頭文字をとった略語で、「健康と環境の持続を志向するライフスタイル」を意味します。これは、アメリカの社会学者のポール・レイ氏と心理学者のシェリー・アンダーソン氏が15年に渡るライフスタイルに関する調査より発見し、1998年に発表したものです。日本では、2002年開催されたシンポジウムに環境コンサルタント企業代表のピーターD.ピーダーセン氏がポール・レイ氏を招き紹介したことにより、知られるようになりました。
 「LOHAS」は、「グリーンコンシューマー」とは異なり、個人の欲求が満たされることを前提しているところに特徴があります。またスローライフ志向層とは異なり、具体的な消費行動との関連が強く捉えるセグメントとしてさまざまな分野で注目されています。


五つのLOHAS市場

 生活者の約30%がLOHASコンシューマーだといわれているアメリカであげられているLOHASの関心領域の特徴には、おもに以下のようなものがあげられています。

  1. Sustainable economy(持続可能な経済)
    • 再生エネルギー、代替エネルギー
    • 省エネ商品
    • グリーン都市計画
  2. Healthy Lifestyle(健康的なライフスタイル)
    • オーガニック&自然食品
    • サプリメントや健康食品
    • 天然成分を使ったパーソナルケア商品
  3. Alternative Healthcare(代替ヘルスケア)
    • 自然治療やはり治療
    • 病気と同様な症状を発見させる物質を使用して治癒させるホメオバシー
    • 漢方薬やアロマセラピーなど、ホリスティックな疾病予防
  4. Personal Development(自己啓発)
    • ヨガや習い事、フィットネス
    • 能力開発や精神性の向上のための、CD、本、セミナー
  5. Ecological Lifestyle(環境を配慮したライフスタイル)
    • 環境に配慮した家やインテリア
    • エコ関連の各種商品(家庭用品、オフィス商品)


参照コンテンツ


おすすめ新着記事

星野リゾート進出が変えた「豊島区大塚」 ―官民連携で地域活性化の好事例
星野リゾート進出が変えた「豊島区大塚」 ―官民連携で地域活性化の好事例

都心再開発の多くが完工する2030年頃にかけて、人の流れが大きく変化します。「豊島区大塚」もそのひとつで、官民一体の街づくりによって新たな観光スポットに生まれ変わりました。そもそも大塚といえば、良く言えば下町レトロ、、悪く言えばちょっといかがわしい街のイメージ。それが、2018年の星野リゾート進出によって一変しました。エリアマーケティングでは、大塚のような官民一体型の地域活性策も重要になってくるでしょう。

コロナ下でも強い「ビオレUV」、再購入意向は「スキンアクア」
コロナ下でも強い「ビオレUV」、再購入意向は「スキンアクア」

2年連続で大幅縮小したサンケア市場。今年は、コロナ禍での規制緩和により外出機運も高まっており、再成長が期待されている。今回の調査も、過去同様「ビオレUV」が6項目で首位を獲得、盤石の強さをみせた。唯一首位を譲ったのが再購入意向で、「スキンアクア」が87%と圧倒的支持を獲得。各社も花粉ブロックやホワイトニングなど付加価値製品を投入しており、夏を目前にあつい戦いが予想される。

強さにかげりなし「スーパードライ」、家飲み対応「生ジョッキ缶」「スプリングバレー」も好調
強さにかげりなし「スーパードライ」、家飲み対応「生ジョッキ缶」「スプリングバレー」も好調

ビール市場は17年連続のマイナスと推計される。今回の調査では、全項目で「スーパードライ」が首位を獲得。続くのは「一番搾り」などの定番商品だが、注目は「スーパードライ 生ジョッキ缶」「スプリングバレー」だ。ともにコロナ下の家飲み需要に特化した商品で、業界の新しい動きとして期待が集まっている。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


マーケティング用語集

採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2022
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2022 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.