日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



マーケティング用語集
トレーサビリティ




1.トレーサビリティとは

 トレーサビリティ(Traceability)とは「Trace(追跡)」と「ability(可能)」から成る語で、「追跡可能性」を意味します。製品に関するトレーサビリティとしては、対象物に関する生産、加工、流通の情報の追跡と遡及が可能であることを指し、主に食品、郵便や宅配物、家電リサイクル、医療などの領域で求められているシステムです。


2.食品トレーサビリティ

 特に関心が高くなっているのが食品分野でのトレーサビリティです。農林水産省の定義によれば、「生産・処理・加工・流通・販売のフードチェーンの各段階で、食品とその情報を追跡し、遡及できること」ということになります。そもそも「トレーサビリティ」という概念が一般に広まったのは、BSE問題を受け、2004年に「牛の個体識別のための情報の管理及び伝達に関する特別措置法」(牛肉トレーサビリティ法)が施行されたことからです。さらに、遺伝子組み換え作物や偽造表示などの問題をきっかけに、消費者の食の安全への意識は近年非常に高まっています。このような背景があり、食品分野において、トレーサビリティシステムの確立は重要な課題となっています。


3.トレーサビリティのメリット・デメリット

 トレーサビリティは消費者にとって安全性や利便性といったメリットがある一方で、事業者にとって負担となることは否めません。しかし、社会的な要請は高まっており、政府主導でもその整備は求められています。一方、事業者にとってもメリットはあります。例えば、製品に問題が生じた場合、確立されたトレーサビリティのもとでは、対象物と原因の特定を迅速に行うことができるため、その損害を最小限で抑えることができます。さらに、消費者から信頼を得ることにもつながり、製品や企業の価値を高めることができるというのも大きなメリットです。


4.トレーサビリティの今後

 現在は製品の個別認識に二次元バーコードで管理しているのが一般的ですが、将来的にはユビキタス・コンピューティングによるICタグを用いた、より高度な管理への期待があります。今後、高度な情報ネットワークが形成されたユビキタス社会の到来により、社会的基盤としてトレーサビリティシステムが整備されることが予想されます。



おすすめ新着記事

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター<br>在宅時間の増加で増えるおうちカフェこだわり派
「食と生活」のマンスリー・ニュースレター
在宅時間の増加で増えるおうちカフェこだわり派

在宅勤務や外出自粛で自宅で過ごす時間が増える中、コーヒーやお茶の飲み方にも"ある変化"が起きている。今回は在宅時間の増加に着目して、コロナ前後でのコーヒーや日本茶の飲み方の変化を探った。その結果、在宅勤務をしている人ほど豆から挽いたコーヒーや茶葉から淹れた日本茶の飲用が増えていることがわかった。コロナ禍で、手間ひまかけて丁寧にコーヒーやお茶を淹れることにより、おうち時間を大切に過ごしたいという意識が垣間見える。

消費者調査データ 日焼け止め<br>盤石「ビオレUV」、ロングセラーひしめく上位に定着する「スキントーンアクア」
消費者調査データ 日焼け止め
盤石「ビオレUV」、ロングセラーひしめく上位に定着する「スキントーンアクア」

今回の調査では複数項目で「ビオレUV」が首位を獲得した。一方「スキントーンアクア」が再購入意向で首位など、ロングセラーひしめく上位で存在感を増している。10年連続で拡大してきたサンケア市場だが、今年は新型コロナウイルスの影響でインバウンド需要が激減。需要最盛期を前に先行き不透明感が続いている。

企画に使えるデータ・事実 成長市場を探せ ベーコン(2020年版)
企画に使えるデータ・事実 成長市場を探せ ベーコン(2020年版)

ベーコンは、伸び率こそ低いものの、生産量は9年連続で拡大している。肉ブームや食の簡便化志向による加工品の伸びにつられる形でのゆるやかな拡大だ。新型コロナウイルスの影響で巣ごもり消費が拡大している。手軽に使えて、精肉よりも保存期限が長く、麺類や加工食品のトッピングなどにも合わせやすいベーコンも、拡大の可能性は高い。






マーケティング用語集

【ポップアップ広告】モニター登録
会員登録のご案内
消費社会白書2020
研修テキストに使える!コンテンツパッケージ販売のご案内
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2020 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.