サムスン電子の2024年12月期決算は、売上高300.9兆ウォン（前年同期比16.2％増）、営業利益32.7兆ウォン（同497.7％増）、純利益34.5兆ウォン（同222.4％増）と大幅増収増益となった。低迷していた半導体（DS)部門が半導体市況の回復もあり、売上高111.1兆ウォン（同66.8%増）、営業利益は15.1兆ウォンと黒字転換した。また、スマートフォンを中心とするDX部門は売上高174.9兆ウォン（同2.9%増）、営業利益12.4兆ウォン（同13.8%減）、ディスプレイ部門（SDC）は減収減益、ハーマン部門は減収増益となった。しかしながら、株価は2024年3月時点で8万ウォンを超えていたが、2025年3月19日には5万8,500ウォンにまで下落している。この要因として、5地域別では、米国比重39%（前年3%増）、中国15%（同4％増）となった。24年にAI半導体市場における対応の不十分さ、スマホ・テレビ・生活家電など主要製品の競争力不足、技術競争力に対する市場の懸念、米国の新たな関税政策とそれに対する対象国の報復関税の動きの影響をあげている。 2025年の経営方針については、主要国経済の不確実性が増すなかで基本に集中すると宣言した。人材と技術を基本に、同社の掲げる「超格差」の強化、AI等の未来ビジネスへの挑戦を掲げている。
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- JMRからの提案 爆発する世界市場での日本の情報家電メーカーの生き残り戦略－サムスン攻略法（2010年）
- 戦略ケース 「シャープ」×「サムスン」 巨額投資の成否分ける大画面需要（2007年）
- 戦略ケース 「サムスン電子」×「東芝」 先行優位が鍵を握る「ナノの争い」（2007年）
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