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　物流の輸送方法を変更するという意味であるが、より、環境への負荷が小さい方法に変更する対策を総称してモーダルシフトと言います。
　1997年の京都会議で地球温暖化対策として、CO₂（二酸化炭素）を、2010年前後には1990年比で６％程度削減することが決定しました。日本全体のCO₂排出量の約20％は、運輸部門が占めています。また、そのうち約90％は自動車が占めており、物流輸送の主流を占める、所謂トラックによる輸送を、「地球に優しく、大量輸送が可能な海運または鉄道に転換」することを、現在はモーダルシフトと呼んでいます。管轄する国土交通省では、特に長距離雑貨輸送について、海運・鉄道の比率を現在の40％から2010年に約50％に向上させることを目標としています。国土交通省の掲げるモーダルシフトの主な狙いは、CO₂排出量抑制、エネルギー消費効率の向上、そして、道路混雑問題の解消と交通事故の防止効果の三つがあげられています。

　環境保全意識の高まりを受け、企業においても、商品の製造から廃棄に至る全ての局面で、環境負荷削減に向けた取り組みがされ始めています。この中で、モーダルシフトを社会的責任(ＣＳＲ)と位置付けて取り組むケースも増えてきています。国土交通省では、こうした流れを加速させるため、モーダルシフトに関する相談を各地方運輸局の物流振興施設課で受け付ける他、モーダルシフト等の成功事例を紹介するモーダルシフト事例公表制度も設けています。
　環境報告書でこうした取り組みを公表する企業も増えており、輸送業務のプロセス短縮や物流コスト削減という自社の物流上の課題と環境への負荷軽減という両面を睨んだ活動が求められています。