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京セラの2021年3月期の連結決算は、売上高1兆5,269億円（前年同期比4.5％減）、営業利益706億円（同29.5％減）、税引前利益1,176億円（同21.0％減）で減収減益となった。主力の部品事業の売上高は、自動車関連市場の低迷の影響を第1四半期に大きく受けたものの、M&Aの貢献及び半導体や5G関連市場における需要増により微増の9,278億円（同1.7％増）となった。一方、機器・システム事業の売上高は総じて減少し、6,129億円（同13.0％減）となった。これらに加え、積極的な設備投資を継続したことによる減価償却費の増加、スマートエナジー事業における一時損失の計上もあり、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する当期利益のいずれも減益となった。2021年4月には、外部環境の変化に適合し多様な要素技術を活かすため、事業部門を三つのセグメントに集約する組織再編を実施。具体的には、16の事業部門・子会社を、新たに「コアコンポーネント」「電子部品」「ソリューション」の三つのセグメントに集約、組織間の横の交流を進め、縦割りの打破と連携強化を加速させる狙いである。同時に、管理部門も「コーポレート」部門へ統合した。それぞれに担当役員を任命するとともに、それぞれに経営トップの権限を大幅に委譲、既存の枠組みを超えた迅速かつダイナミックな経営判断を遂行し、京セラグループを新たな成長軌道に乗せ、高成長・高収益企業の実現を目指す。