半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



マーケティング用語集
SOHO、HOHO




SOHOとは

 SOHO(ソーホー)とはSmall Office Home Officeのことで、自宅や小さなオフィスを仕事場とし、情報通信ネットワークを利用して業務を行うワークスタイル、あるいは事業者を指します。
 このようなワークスタイルをとることで、自分にできる範囲の仕事を自分のペースで取り組むことができます。情報通信技術の発達・普及と雇用形態の変化、仕事とプライベートのバランスを重視する人が増えていることなどが、SOHOという事業形態の選択を可能にしています。
 しかし、SOHOという言葉の定義は正式には確立されていないのが現状で、在宅勤務(企業等に勤務する被雇用者)などと同義語で使われる場合もあります。


HOHOとは

 HOHO(ホーホー)とはHis Office Her Officeのことで、定年退職などをした夫婦がそれぞれ自宅にオフィスを構えて在宅で働く形態を指します。好きな仕事を続けながらそこそこの収入を得て、余暇も楽しむライフスタイルと言えます。SOHOのワークスタイルがさらに進化したもので、主にアメリカの中高年層で広がっています。


メリットとデメリット

 情報通信技術の活用が仕事上で不可欠となり、価値観の多様化や仕事と生活のバランスが問われる時代となっています。また、高齢化や少子化によって労働力の確保が難しくなっていきます。今までのような会社中心のワークスタイルだけでは、時代の変化には対応しきれず、生活を重視したワークスタイルへの転換や、多様な勤務形態を受け入れる体勢が必要となってきています。
 SOHOやHOHOが広まることは、自分の生活スタイルに見合う業務の選択を可能とし、生活へのゆとりをもたらすことにもつながります。このようなスタイルの一番のメリットは、自分のペースに合わせて仕事ができる、生活や家族との時間を充実させられることです。また、出勤に必要な時間的・経済的な無駄が省ける、年齢や性別に関係なく仕事ができる、居住地に左右されないといった点もメリットとしてあげられます。
 一方で、デメリットも存在します。自ら事業を起こす場合、営業や代金・債権回収まですべて自分自身で行わなければなりません。すべてが自己責任となり、仕事スキルと経営スキルが求められます。



おすすめ新着記事

都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション
都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション

シティホテルの9月の客室稼働率は34.5%(前年同月差-44.8%)と、コロナ前と比べると危機的だ。固定費を圧縮し、助成金などの借り入れで延命するしかない。日本のような支援のないニューヨークでは、ホテルの20%が閉業し、2025年までの回復は難しいと言われている。まさに、業界は「産業衰退死」の段階を迎えている。

錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国
錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国

錦糸町といえば、都内屈指の歓楽街。場外馬券場や風俗店などディープなイメージのこの街が、いま若者の人気を集めている。理由のひとつが、JR総武線によるアクセスの良さ。千葉県民の東京デビューの"関所"としても知られ、コロナ禍もあいまって千葉の若者で溢れかえっているのだ。再開発も進み、人口増加中の錦糸町は、エリアマーケティングを行う上でも重要なエリアとなっている。

本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」
本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」

水産庁の「水産白書」によると、国民1人当たりの魚介類消費量は2001年をピークに減少している。魚離れともいわれる昨今、魚が実際にどのように食べられているのか調査を行った。全体として魚を食べる頻度はやや減ってはいるものの、今後の魚食意向については8割の人が「食べたい」と答えいることからも、潜在的支持基盤は大きいと考えられる。本調査ではこのほか、年代や食意識、魚食意向といった属性別に調理頻度や食べる理由、食べない理由などを深堀りしていく。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


マーケティング用語集

採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.