
購買力平価は、各国の物価水準の違いを調整する通貨換算レートとして、国連、OECD等で開発されてきたものです。
日米間で考えると米国で1ドルで買えるものを日本で買うといくらかかるか、をあらわします。
調査地点毎の対象品目、品目数の違いや、計算方法等についていくつか問題点が指摘されています。
2000年6月内閣府発表の購買力平価の概況によると、価格実地調査データが都市により異なり(ニューヨークは1997年、ロンドンは1994年など)その上で、各国の消費者物価上昇率により延長推計されています。
そうした問題をはらみながらも重要な指標として各方面で活用されています。実際に2000年の生計費ベースの購買力平価は、東京との比較で、131円/ドル(ニューヨーク)、購買力平価を為替レートで除した内外価格差(総合)は、東京との比較で、対ニューヨークで1.22倍などとなっています。
おすすめ新着記事

消費者調査データ 2023年印象に残ったもの コロナは去り、阪神は「アレ」を果たし、大谷選手の活躍は続く
2023年はどんな1年だったのか。「トピックス」「人物」「歌」「商品」「流行語」の切り口から、J-marketing.net的に整理する。

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 成長するコーヒー市場 6つの形態が店頭に共存するワケとは?
コーヒーの国内消費量は、2022年に4年ぶりの増加に転じた。最近では大手コンビニエンスストアがコーヒーのサブスクサービスを実験的に導入する動きがみられる。今回はコンビニを中心にコーヒーがどのように買われているのか調査をおこなった。

消費者調査データ No.397 シャンプー(2023年12月版) 「パンテーン」と「ラックス」、僅差の競り合い
コロナ禍によるインバウンド需要喪失からゆっくり立ち直りつつあるシャンプー市場。調査結果は「パンテーン」が複数項目で首位を獲得したが、2位の「ラックス」との差はごくわずかで競り合いが続いている。国内メーカーでは、独立系の専業メーカーが独自のコンセプトで高いリピート意向を獲得している。



