購買力平価は、各国の物価水準の違いを調整する通貨換算レートとして、国連、ＯＥＣＤ等で開発されてきたものです。
日米間で考えると米国で1ドルで買えるものを日本で買うといくらかかるか、をあらわします。
調査地点毎の対象品目、品目数の違いや、計算方法等についていくつか問題点が指摘されています。
2000年6月内閣府発表の購買力平価の概況によると、価格実地調査データが都市により異なり（ニューヨークは1997年、ロンドンは1994年など）その上で、各国の消費者物価上昇率により延長推計されています。
そうした問題をはらみながらも重要な指標として各方面で活用されています。実際に2000年の生計費ベースの購買力平価は、東京との比較で、131円/ドル（ニューヨーク）、購買力平価を為替レートで除した内外価格差（総合）は、東京との比較で、対ニューヨークで1.22倍などとなっています。
おすすめ新着記事
成長市場を探せ タピオカ（2020年版）
第三次タピオカブームが続いている。東京税関の発表によれば、2018年の輸入金額は前年比77.9％増の8億5,800万円、2019年上半期は前年同期比5.7倍、半期で15億円を突破した。このブームは今後も続くのか？
成長市場を探せ 化粧水（2019年版）
化粧水の出荷金額は2018年までに5年連続で増加している。成長の原動力は技術革新やユーザー層の拡大、インバウンド需要などだ。大手メーカーがシワ改善をうたった化粧水を発売し好調を続けるなど、国内外のメーカーがエイジングケアのラインに注力。訪日外国人観光客にも日本の化粧品が人気だ。スキンケア市場でも中核的なアイテムである化粧水の市場は今後も拡大が予想される。
成長市場を探せ 豆乳（2019年版）
豆乳の生産量は過去10年で約2倍の成長を遂げており、2019年には初めて40万キロリットルを超える見込みだ。背景にあるのは消費者の健康志向の高まりだ。低コレステロール、低カロリー、さらに大豆イソフラボンの効果が周知されたことで飲用量が増加。豆乳を使ったメニューの拡散や、凍らせて食べるといった新たな楽しみ方も広がっている。
マーケティング用語集
