日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



マーケティング用語集
バンドリング、アンバンドリング




1.バンドリング、アンバンドリングとは

 バンドリングとは、関連するふたつ以上の商品やサービスを組み合わせ、ひとつのセットとして提供する販売手法です。
 バンドリングの例には、パソコンとソフトウェアのセット販売などがあります。家電量販店で販売されているパソコンには、マイクロソフトのオフィスなど、各種ソフトなどがあらかじめインストールされており、セット価格で販売されていることがあります。これがバンドリングです。また、パソコンとプリンターなどの周辺機器とのセット販売も、バンドリングの一例です。
 これに対し、セット販売せずに、消費者のニーズに合わせて商品内容を組み合わせることができるように、機能をばらばらに分けた販売手法を、アンバンドリングと呼びます。同様にパソコン販売では、デルコンピュータなどが行っている、カスタマイズ販売がアンバンドリングの一例です。ディスプレイと本体など、本来一体化した製品の機能を、ばらばらに分けて販売します。


2.販売手法の選択

 バンドリングを行う際のセット価格は、一般に個々の商品の合計価格よりも安く設定されます。消費者にとってはもちろんセット購入は割安感があり、お得だということができます。セットで割安に提供する、このような商品提供手法をとくに「価格バンドリング」と呼びます。
 一方で、販売業者にとっては、バンドリングを行うことによって、本来ならば売れなかったはずの商品を、販売価格よりは割安であっても、売ることができるという利点があります。ひとつの商品のみにしかなかった需要を、別の商品の需要にまで広げることができるのです。
 ここ数年は、通信技術やコンテンツ産業をはじめとして、さまざまな分野でアンバンドリングの動きがみられます。身近な例では、オンラインでの楽曲販売などがあります。1枚のCDに収められた楽曲を曲単位でダウンロード購入することができます。また食の分野でも、ファーストフードやファミリーレストランでのセットメニューを、自分の好きなようにカスタマイズできるサービスが登場しています。

 今後は、消費スタイルが洗練され、自分好みの商品を選択して購入する傾向がよりいっそう強まると考えられます。バンドリングとアンバンドリングのどちらの販売手法が効果的かは、販売する商品の特性や競合の販売手法など、さまざまな要素の影響を考慮したうえで選択する必要があります。



おすすめ新着記事

消費者調査データ<br>2018年、印象に残ったもの
消費者調査データ
2018年、印象に残ったもの

毎年恒例、2018年はどんな一年だったのか。地震や豪雨、台風などの自然災害、安室奈美恵の引退、大谷翔平や大坂なおみの活躍――。今年起こった出来事や人物、歌、商品などから、印象に残ったものを当社モニターに聞いた結果をランキング形式で発表!

消費者調査データ<br>スナック菓子<br>カルビーの王座揺るがず。PBは再購入意向で上位に
消費者調査データ
スナック菓子
カルビーの王座揺るがず。PBは再購入意向で上位に

成長基調にあるスナック菓子市場。今回の調査では、前回までと同様に「ポテトチップス」(カルビー)が全項目で首位を獲得。再購入意向を除く6項目で「かっぱえびせん」「じゃがりこ」が2位、3位を占め、カルビーが強さを見せつけた。一方再購入意向では「セブンプレミアム」や「ローソンセレクト」といったコンビニPBが上位に食い込んでおり、今後NBとPBの間での激しい競争が予想される。

消費者調査データ<br>シャンプー<br>人気のモイストダイアン、ボタニカルは新たな定番に定着できるか
消費者調査データ
シャンプー
人気のモイストダイアン、ボタニカルは新たな定番に定着できるか

2017年のシャンプー市場は横ばいまたは微増とみられている。今回の調査では、過去2回の調査と同様、「ラックス」「パンテーン」「メリット」の3ブランドが上位を占めた。一方で再購入意向では男性向けの「サクセス薬用シャンプー」、オーガニックやボタニカルをうたう「モイストダイアン」「ボタニカルシャンプー」など、はっきりと特徴を打ち出した商品が上位にランクインした。商品の入れ替わりが激しい市場で、これらが定番となれるかに注目したい。






マーケティング用語集

【ポップアップ広告】モニター登録
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
会員登録のご案内
消費社会白書2019
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2018 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.