半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

マーケティング用語集
バンドリング、アンバンドリング


バンドリング、アンバンドリングとは

 バンドリングとは、関連するふたつ以上の商品やサービスを組み合わせ、ひとつのセットとして提供する販売手法です。

 バンドリングの例には、パソコンとソフトウェアのセット販売などがあります。家電量販店で販売されているパソコンには、マイクロソフトのオフィスなど、各種ソフトなどがあらかじめインストールされており、セット価格で販売されていることがあります。これがバンドリングです。また、パソコンとプリンターなどの周辺機器とのセット販売も、バンドリングの一例です。

 これに対し、セット販売せずに、消費者のニーズに合わせて商品内容を組み合わせることができるように、機能をばらばらに分けた販売手法を、アンバンドリングと呼びます。同様にパソコン販売では、デルコンピュータなどが行っている、カスタマイズ販売がアンバンドリングの一例です。ディスプレイと本体など、本来一体化した製品の機能を、ばらばらに分けて販売します。


販売手法の選択

 バンドリングを行う際のセット価格は、一般に個々の商品の合計価格よりも安く設定されます。消費者にとってはもちろんセット購入は割安感があり、お得だということができます。セットで割安に提供する、このような商品提供手法をとくに「価格バンドリング」と呼びます。

 一方で、販売業者にとっては、バンドリングを行うことによって、本来ならば売れなかったはずの商品を、販売価格よりは割安であっても、売ることができるという利点があります。ひとつの商品のみにしかなかった需要を、別の商品の需要にまで広げることができるのです。

 ここ数年は、通信技術やコンテンツ産業をはじめとして、さまざまな分野でアンバンドリングの動きがみられます。身近な例では、オンラインでの楽曲販売などがあります。1枚のCDに収められた楽曲を曲単位でダウンロード購入することができます。また食の分野でも、ファーストフードやファミリーレストランでのセットメニューを、自分の好きなようにカスタマイズできるサービスが登場しています。

 今後は、消費スタイルが洗練され、自分好みの商品を選択して購入する傾向がよりいっそう強まると考えられます。バンドリングとアンバンドリングのどちらの販売手法が効果的かは、販売する商品の特性や競合の販売手法など、さまざまな要素の影響を考慮したうえで選択する必要があります。



おすすめ新着記事

都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション
都心主要ラグジュアリーホテルのリバイバル戦略と行動直結プロモーション

シティホテルの9月の客室稼働率は34.5%(前年同月差-44.8%)と、コロナ前と比べると危機的だ。固定費を圧縮し、助成金などの借り入れで延命するしかない。日本のような支援のないニューヨークでは、ホテルの20%が閉業し、2025年までの回復は難しいと言われている。まさに、業界は「産業衰退死」の段階を迎えている。

錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国
錦糸町 千葉県民が支える大人の桃源郷は、いま大注目の消費王国

錦糸町といえば、都内屈指の歓楽街。場外馬券場や風俗店などディープなイメージのこの街が、いま若者の人気を集めている。理由のひとつが、JR総武線によるアクセスの良さ。千葉県民の東京デビューの"関所"としても知られ、コロナ禍もあいまって千葉の若者で溢れかえっているのだ。再開発も進み、人口増加中の錦糸町は、エリアマーケティングを行う上でも重要なエリアとなっている。

本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」
本当?日本人の魚離れ 8割以上が「魚を食べたい」

水産庁の「水産白書」によると、国民1人当たりの魚介類消費量は2001年をピークに減少している。魚離れともいわれる昨今、魚が実際にどのように食べられているのか調査を行った。全体として魚を食べる頻度はやや減ってはいるものの、今後の魚食意向については8割の人が「食べたい」と答えいることからも、潜在的支持基盤は大きいと考えられる。本調査ではこのほか、年代や食意識、魚食意向といった属性別に調理頻度や食べる理由、食べない理由などを深堀りしていく。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


マーケティング用語集

採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.