販売部門の生産性を計る指標は、1人当たり売上・利益とその伸長率などが代表的な指標となっています。さらに、販売部門の生産性を検討する場合には、特に直間比や時間生産性などの指標で考える必要があります。
販売部門の直間比は、販売員数÷全社員数で求めることができます。直間比の改善の方策としては、
- 直接販売効率の改善...間接部門による支援展開販売員の社内業務の女性内勤者への移管や外部会社活用など
- 直間比の改善...直の絶対数を増やす。間から直への人員の配置転換など
をあげることができます。
販売員の特性として、行きやすい訪問先には必要以上に訪問し、時間をかけているが、行かなければならないところにはなかなか訪問しない、ということがあげられます。ここでは時間の生産性の意識はまったく持たれていません。販売員の数を減らしても売上を達成する方策としても訪問先のグルーピングと訪問ガイドラインを設定し時間生産性を向上させることが重要になります。販売する可能性(販売余地)の視点から訪問先を分類し、特に、有望株グループや大黒柱グループへの活動時間を増大するようにガイドラインを設定することが具体策のひとつになります。
参照コンテンツ
おすすめ新着記事

5G(第5世代移動通信システム)
5Gとは「第5世代移動通信システム(5th Generation)」のことで、通信規格の名称。現在の「4G」に続く最新の規格で、日本では2020年3月から商用化が開始された。4K/8Kの高精細映像などの大容量コンテンツの伝送や、自動運転や遠隔ロボットへの活用、IoTの普及などが期待されている。

テイクアウト、デリバリーで伸びる洋風ファーストフード
コロナ禍で外食全体が苦戦するなか、ハンバーガーチェーンなどの洋風ファーストフード業態は、コロナ前の2019年と比較しても116.2%と伸長している。原動力となったのは、感染症対策がしやすく、テレワークなど働き方・ライフスタイルの変化に伴うテイクアウトやデリバリーの拡大だ。原材料の値上がりや、健康意識、環境配慮意識の高まりなどの不安要素はあるものの、今後も成長が期待される業態だ。

広まるネットショッピング 特定層に留まるSNS購買とフリマアプリ
コロナ禍でオンラインショッピングの利用が増えている。利用チャネルもアマゾンや楽天だけにとどまらず、多様な買い方がされている。今回は、その中でもSNSを通じた購買やフリマアプリの利用に焦点を当て、今後の利用拡大の可能性を探ってみた。



