半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

マーケティング用語集
卸売機能原理


卸売機能原理とは

 卸売機能原理とは、流通における卸売業の介在の根拠を論じた原理です。その代表的な原理は、「取引数量最小化の原理」と「不確実性プールの原理」です。M.ホール(1948)によって提唱されました。

  1. 取引数量最小化の原理
    取引数量最小化の原理とは、流通取引において卸売業者が介在することで、市場における取引数が減少するという原理です。
    例えば、製造業者が10社、小売業者が5社存在している場合、市場で行われる取引数は10(製造業者数)×5(小売業者数)=50通りとなりますが、卸売業者が介在した場合、製造業者も小売業者も卸売業者のみと取引すればよいので市場で行われる取引数は10(製造業者数)+5(小売業者数)=15通りとなります。卸売業者が存在することで、製造業者、小売業者は、取引を効率化することができるのです。
  2. 不確実性プール原理
    不確実性プール原理とは、流通取引において卸売業者が介在することで、市場における在庫数が減少するという原理です。
    例えば、小売業者が10社存在している場合、需要の変化に対応するために各々が在庫を50個必要であるとします。そのときの市場の在庫は10(小売業者数)×50(在庫数)=500個です。しかし、卸売業者が介在して商品を速やかに供給できれば、小売業者は50個よりも少ない在庫で需要の変化に対応できます。卸売業者が介在することで、小売業者は余計な在庫を減らし、在庫スペースも効率化させることができるのです。

卸売業のこれから

 このようにユーザーにとっては、商品を購入する動機が製品の持つ機能やサービスだけとは限らないことが多くあります。このため、企業側の視点で考えると、効果的なマーケティング戦略は下記のようになります。

 自社製品の既ユーザーに対しては、別の製品に乗り換えられないようにすることが必要なので卸売機能原理をできるだけ高めておくことです。携帯電話の例で言うなら、退会時の費用を高くする、自社サービスを使えば使うほどお得になる価格設定をする、などです。

 近年、パソコンとインターネットの普及によって電子商取引の利用者が増えてきています。それに伴って、製造業者と消費者が直接取引きするような直接流通が増加しています。電子商取引実態調査(経済産業省)によると、企業-消費者間(B to C)の電子商取引の市場規模は2016年で15.1兆円(前年比9.9%増)でした。

 今後は、直接取引が増加していきますが、卸売業には、需給の調整、品揃えの形成、流通コストの削減の機能があるため、引き続き重要な役割を担っていくものと考えられます。



おすすめ新着記事

暮らしに寄り添う再開発計画 池袋はコロナ禍でも安心な「都市のリビング」
暮らしに寄り添う再開発計画 池袋はコロナ禍でも安心な「都市のリビング」

豊島区は「公園が街を変える!」というスローガンのもと、池袋周辺の四つの公園の整備を行ってきました。それが、まるでコロナ禍を予期していたかのように屋外を活かしたものになっているのです。今回は、そんな公園を中心とした再開発にスポットを当てた安心安全な街づくりに注目します。

「消滅可能性都市」から緑豊かな「国際アート・カルチャー都市」へ!池袋は今、魅力爆上がりタウンに大変身中!(前編)
「消滅可能性都市」から緑豊かな「国際アート・カルチャー都市」へ!池袋は今、魅力爆上がりタウンに大変身中!(前編)

何かとカオスでダークなイメージがつきまとう街、池袋。しかし2014年、豊島区が「消滅可能性都市」に選ばれたことをきっかけに、官民挙げての再開発プロジェクトが発足。今回は新たに「まち全体が舞台の誰もが主役になれる劇場都市」へと生まれ変わった池袋を訪ねました。

強い「チョコレート効果」、リピート意向高い機能訴求商品
強い「チョコレート効果」、リピート意向高い機能訴求商品

2020年はコロナ禍の巣ごもり消費でチョコレートの需要が伸びた。今回の調査では、前回同様に「チョコレート効果」(明治)が複数項目で首位を獲得、強さを見せつけた。チョコレートの一大需要期であるバレンタイン商戦も、今年はステイホームやECへのシフトなどで大きく様変わりする可能性が高い。生活環境が大きく変化する中での競争の行方が注目される。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


マーケティング用語集

採用情報
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.