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　日本郵船の2014年3月期の連結決算は、売上高2兆2,372億円（前期比17.9％増）、営業利益は450億円（同158.1％増）の増収増益となった。燃料油価格の高止まりや、マーケット全体で新造大型コンテナ船の竣工が続いたことによる運賃下落など、厳しい事業環境が続く。一方で、ドライバルカーやタンカー市況が急上昇する場面があったことや、自動車物流事業に積極的に取り組んだことで売上が拡大、営業利益に関しては不経済船の返船と共に燃費効率の良い新造大型船を投入したことや、減速航海の深度化などの各種コスト削減に取り組んだことで大幅な増益となった。14年からの中期計画ではこれまでの計画を踏襲しつつ、あらゆるマーケットで利益を出せる事業ポートフォリオの構築と、技術力を活かした高品質な船舶管理や、海技支援の提供で圧倒的な競争力を築くことを目指す。 3M（ムダ、ムラ、ムリ）削減活動にも継続して取り組み、現場力の強化にも努める。構造改革を進めたことで、2015年3月期は2期連続の増収増益を見込む。2014年12月に社長交代を発表、 2015年4月1日付けで現工藤社長が会長へ、副社長の内藤氏が社長に昇格する。新体制で中期計画を継承し推進する。