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　日本郵船の2018年3月期の連結決算は、売上高2兆1,332億円（前年同期比13.5％増）、営業利益は278億円と、増収増益であった。2017年度は、前年の市況大荒れによる構造改革費用2,000億円の損失計上を受け、中期計画の利益・財務計画を取り下げてコスト削減・体質改善を推進、その成果に加えて海運市況が回復したため、業績は大幅に改善した。2017年の海運を取り巻く状況は、コンテナ船部門では、供給は前年に引き続き高い水準で推移し、スポット運賃の回復はやや足踏み状態となったが、貨物需要に支えられて荷動きは安定的に推移した。ドライバルク部門では、未だ船腹過剰状態の解消には至っていないが、鉄鉱石、石炭、穀物の荷動きがそろって増加し、市況は改善に向かった。非海運事業では、物流事業は仕入れコストの高止まりなどにより低迷したが、航空運送事業は荷動きが全般的に活況を呈した。2018年4月からは、従来掲げていた"モノ運び"の枠にとらわれずに事業を通じて社会に貢献していくべく再定義された基本理念"Bringing value to life."と、10年後のありたい姿として四つのビジョンを掲げ、それらの実現に向けた中期経営計画"StayingAhead2022withDigitalizationandGreeen"がスタートした。不透明な事業環境と多様に変化する社会に的確に対応し、持続的な成長を遂げるための戦略を示すと同時に、Digitalization（デジタル化）とGreen（環境）をキーワードに新たな価値創造への挑戦を積極的に推進していく。