日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

　JMR消費INDEXは、2016年7月辺りを底に、緩やかながらも上昇を続けている（図表1）。INDEXを構成する個々の変数の動きをみると、2017年6月現在、支出水準関連指標では、消費支出と平均消費性向の2項目で、前月5月に引き続き改善が続いている。販売関連指標では、現時点で判明している9項目中、改善が6項目、悪化が3項目となり改善の側が優勢な状態にある。支出水準関連指標と販売関連指標の双方で、消費回復の動きが進んでいる（図表2）。

　公表された2017年6月以降の各種経済指標から、消費を取り巻く状況を整理すると、消費支出は、名目と実質の双方で再びプラスに転じ、10大費目別で改善の裾野も広がるなど、回復の進展が確認できる（図表5、図表6）。販売現場での動きとして、商業販売や外食などの日常生活財では、改善の動きが進んでいる（図表11、図表15）。耐久財のうち、家電製品では白物と黒物の双方で改善の動きがみられ、新設住宅着工戸数と新車販売では、個別の分野間で好不調が分かれるものの、総じてプラスを保っている（図表12、図表13、図表14）。雇用環境は相変わらずの盤石ぶりをみせており、特に有効求人倍率はバブル期のピークを超えて更に上昇を続けている（図表8）。ただし、収入環境については、現金給与総額と超過給与はマイナスに落ち込んでおり、改善の動きは一旦、足踏み状態となっている（図表9）。消費マインドは景気ウォッチャーと消費者態度指数ともにわずかながら悪化しており、改善への足取りは相変わらずもたついたままだ（図表10）。

　各種経済指標のうち、経済全般の状況に着目すると、輸出は、個別の業種分野の違いによらず、改善の動きを続けている（図表16、図表17）。生産は改善傾向を保っており、特に直近の2017年6月時点では、外需関連業種と内需関連業種の双方で改善の側が優勢となっている（図表18、図表19、図表20）。マーケットの動向をみると、為替は2017年7月に入り円高方向に振れ、株価は20,000円辺りを天井に概ね横ばい傾向にあり、長期金利も7月半ば頃以降ほぼ横ばいで推移している。株価と長期金利に関しては足許で、相場の方向感は定まっていないようだ（図表21、図表22）。

　内外需の両面で景気回復の動きがみられる中で、盤石な雇用環境を支えに、消費も改善の裾野を広げつつ回復の動きが進展している。ただ、各種経済指標では消費の明るさを示す動きが徐々に目立ってきている中で、消費マインドは改善にもたついており、マーケットも相場の方向感が定まらないままであるのは、今後の消費にとって気がかりな材料である。政府は2017年6月の月例経済報告で、日銀は2017年7月の金融政策決定会合で、景気判断の上方修正に踏み切っているが、消費マインドの動きやマーケットの動向をみる限り、マーケット関係者だけでなく一般消費者も、景気や消費の先行きには依然として懐疑的なようだ。こうしたマインドの復調が、消費の本格回復への鍵となりそうだ。