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　ヤマダ電機の2015年3月期の連結決算は、売上高1兆6,644億円（前年同期比12.1％減）、営業利益199億円（同41.9％減）、経常利益355億円（同29.2％減）と、減収減益となった。部門別の売上高は、家電部門が9,671億円（同12.8％減）、情報家電部門が4,720億円（同14.5％減）、非家電部門が2,252億円（同3.2％減）であった。消費増税後の想定外の反動減、WindowsXPサポート終了に伴うパソコン本体買い替え需要の反動減、梅雨明けの遅れや豪雨、台風といった自然災害による来店者数減、冷夏暖冬による季節関連商品の伸び悩み等様々な要因が重なり売り上げが減少した。こうした状況の中で、全国チェーン展開による店舗ネットワークの強みが発揮できていない現状を打破するために、店舗における営業面・開発面を含めた構造改革を推進し、コンプライアンス面の取り組みも積極的に行うなど、量から質への転換を図り、成長の布石とすべく収益面での改革を優先して実施した。今後は、店舗ネットワーク効率の改善やコンプライアンス面での取り組み及び協力、将来における少子高齢化・人口減等の社会ニーズの変化に中長期視点での各種構造改革を継続して実践することで、量から質への転換をさらに進め、企業価値の向上につなげられるかが課題となる。