半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2019年06月27日

戦略200+・企業活動分析
トーヨータイヤ株式会社(旧:東洋ゴム工業)
17年12月期は増収、タイヤ事業が国内外で好調
2017年12月期決算の総括

トーヨータイヤの2017年12月期連結決算は売上高4,050億円(前年同期比6.1%増)、営業利益453億円(同8.1%減)と増収減益となった。タイヤ事業では、主力の北米市場において2016年末に米国タイヤ工場の第4期の追加能力増強完成によって供給体制が整ったことで、強みである大口径のピックアップトラック/ SUV/CUV用タイヤの販売数量が拡大、欧州市場でも市販用タイヤが販売量、売上高ともに前年度を上回った。国内市販用タイヤにおいては、値上げ前の駆け込み需要の影響もあり、販売量、売上高ともに前年度を上回った。その結果、当事業の売上高は3,271億円、営業利益は460億円となり増収増益となった。ダイバーテック事業においては、農畜舎向け断熱資材の販売好調により増収となったが、米国子会社における新製品立ち上げに伴う一時的な生産性低下などにより営業損失を計上し、減益となった。 2018年度は、タイヤ・自動車部品といったモビリティ分野を中核に据えた新しい経営体のスタート年度となる。タイヤ事業では引き続き北米市場を中心とした販売数量の拡大、商品および市場ミックスの最適化により収益体質をさらに高め、自動車部品事業では収益構造の 改善に向けた取り組みを進める。

企業活動分析レポートのダウンロードには有料の会員登録が必要です。
レポートでは企業の戦略や活動を当社独自のフレームに沿って時系列で整理しています。競合比較や業界分析などに幅広くご活用いただけます。

分析レポートのサンプルを見る

分析レポートのダウンロード


バックナンバー
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ

企業活動分析 サンプルのご案内

当コンテンツの全体像をより具体的にイメージしていただけるように、掲載中の239社の中から1社を抜粋してサンプルとしてご用意いたしました。下記よりご利用下さい。


企業活動分析に関する基調論文


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

「東京エディション虎ノ門」日本上陸!マリオットの最高級ホテルは富裕層の心を掴むか
「東京エディション虎ノ門」日本上陸!マリオットの最高級ホテルは富裕層の心を掴むか

東京五輪に向けて都心での開業ラッシュが続くホテル。そのほとんどがラグジュアリー向けです。トレンドは、宿泊だけでなく、食べる、遊ぶ、集うなどをトータルに提案するライフスタイル型ホテルです。今回は、富裕層向けの中でもハイエンドに位置する「東京エディション虎ノ門」を訪れました。NYのナイトクラブを源泉とするこのブランドの独特なコンセプトと、実際に滞在して感じた空気をお伝えします。

首位争いは「オールフリー」「ドライゼロ」、再購入意向は健康系商品
首位争いは「オールフリー」「ドライゼロ」、再購入意向は健康系商品

2020年のノンアルコール飲料市場は、前年比1%増の2,266万ケースと7年連続で堅実な成長を続けている。コロナ下で飲食店での酒類提供が制限され、代替としても注目を集めるノンアルコール飲料。さらに健康志向の強まりも存在感を後押ししている。今まではノンアルコール飲料といえばビールテイスト飲料がその8割以上をビールテイストが占めていたが、昨今はバラエティ化の動きがみられる。認知や購入ではサントリーの「オールフリー」とアサヒビールの「アサヒ ドライゼロ」が首位争いを繰り広げたが、再購入意向では、別の傾向がみられる。

コロナ禍で存在感放つプレミアム系ビール
コロナ禍で存在感放つプレミアム系ビール

コロナ禍で飲食店での酒類提供が制限されるなど、ビール各社にとって苦しい状況が続いている。その一方、宅内需要取り込みのための競争も激化している。今回の調査では、外での飲酒が減った人が、宅内での飲酒を増やしていることがわかった。中でも、伸びているのが「プレモル」「エビス」などのプレミアム系だ。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2021
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2021 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.