エディオンの2018年3月期の連結決算は、売上高6,863億円（前年度比1.8％増）、営業利益154億円（同0.7％増）と増収増益であった。ECサイト「エディオンネットショップ」のリニューアルやエディオン広島本店の建て替えによる一時的な閉鎖等の減収要因もあったが、有機ELを含め4K対応テレビの構成比が継続して伸長したほか、季節商品であるエアコンと高付加価値商品を中心とした洗濯機、クリーナー、冷蔵庫等の生活家電商品の販売が好調であり、採算の改善が進んだ。2017年3月より中国人向けの決済サービス「WeChat Pay」を道頓堀店・近鉄あべのハルカス店など4店舗で導入し、インバウンド需要の獲得も図る。また、全社的に注力しているリフォーム・太陽光発電システム・オール電化の「エコ・リビングソーラー商品」についても展開店舗の拡大を行い、人材育成を進める等、売り上げ拡大に向けた工事体制の拡充に努めると同時に、エコ・リビングソーラー本部を設置し、社内体制も強化した。今後は効率重視の店舗運営と社員の販売力強化による収益力の向上、注力しているリフォーム事業等の成長分野への取り組みが課題となる。
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参照コンテンツ
- 戦略ケース 大幅減収続く家電量販店は「住宅事業」に活路を求める ～LIXILがエディオンの筆頭株主に～（2013年）
- 戦略ケース ソフマップ秋葉原本館オープン－秋葉原の勢力図は変わるか？（2007年）
- 戦略ケース どこまでいくか、ヤマダ電機 －家電流通市場の寡占化（2005年）
- 戦略ケース バーチャル化に生き残りを賭けるデオデオ（2000年）
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