半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

公開日:2019年06月06日

戦略200+・企業活動分析
株式会社エディオン
18年3月期は増収増益、生活家電が販売好調
2018年3月期決算の総括

エディオンの2018年3月期の連結決算は、売上高6,863億円(前年度比1.8%増)、営業利益154億円(同0.7%増)と増収増益であった。ECサイト「エディオンネットショップ」のリニューアルやエディオン広島本店の建て替えによる一時的な閉鎖等の減収要因もあったが、有機ELを含め4K対応テレビの構成比が継続して伸長したほか、季節商品であるエアコンと高付加価値商品を中心とした洗濯機、クリーナー、冷蔵庫等の生活家電商品の販売が好調であり、採算の改善が進んだ。2017年3月より中国人向けの決済サービス「WeChat Pay」を道頓堀店・近鉄あべのハルカス店など4店舗で導入し、インバウンド需要の獲得も図る。また、全社的に注力しているリフォーム・太陽光発電システム・オール電化の「エコ・リビングソーラー商品」についても展開店舗の拡大を行い、人材育成を進める等、売り上げ拡大に向けた工事体制の拡充に努めると同時に、エコ・リビングソーラー本部を設置し、社内体制も強化した。今後は効率重視の店舗運営と社員の販売力強化による収益力の向上、注力しているリフォーム事業等の成長分野への取り組みが課題となる。

企業活動分析レポートのダウンロードには有料の会員登録が必要です。
レポートでは企業の戦略や活動を当社独自のフレームに沿って時系列で整理しています。競合比較や業界分析などに幅広くご活用いただけます。

分析レポートのサンプルを見る

分析レポートのダウンロード


バックナンバー
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ
戦略200+・企業活動分析 レポートイメージ

企業活動分析 サンプルのご案内

当コンテンツの全体像をより具体的にイメージしていただけるように、掲載中の239社の中から1社を抜粋してサンプルとしてご用意いたしました。下記よりご利用下さい。


企業活動分析に関する基調論文


参照コンテンツ


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

星野リゾート進出が変えた「豊島区大塚」 ―官民連携で地域活性化の好事例
星野リゾート進出が変えた「豊島区大塚」 ―官民連携で地域活性化の好事例

都心再開発の多くが完工する2030年頃にかけて、人の流れが大きく変化します。「豊島区大塚」もそのひとつで、官民一体の街づくりによって新たな観光スポットに生まれ変わりました。そもそも大塚といえば、良く言えば下町レトロ、、悪く言えばちょっといかがわしい街のイメージ。それが、2018年の星野リゾート進出によって一変しました。エリアマーケティングでは、大塚のような官民一体型の地域活性策も重要になってくるでしょう。

コロナ下でも強い「ビオレUV」、再購入意向は「スキンアクア」
コロナ下でも強い「ビオレUV」、再購入意向は「スキンアクア」

2年連続で大幅縮小したサンケア市場。今年は、コロナ禍での規制緩和により外出機運も高まっており、再成長が期待されている。今回の調査も、過去同様「ビオレUV」が6項目で首位を獲得、盤石の強さをみせた。唯一首位を譲ったのが再購入意向で、「スキンアクア」が87%と圧倒的支持を獲得。各社も花粉ブロックやホワイトニングなど付加価値製品を投入しており、夏を目前にあつい戦いが予想される。

値上げの時代の生き残りマーケティング
値上げの時代の生き残りマーケティング

2022年は経済の大きな転換期になりそうです。ようやく新型コロナのエンデミック化かと思えば、ウクライナ侵攻、値上げと、経済へのマイナスインパクトが続いています。これらは表面的な現象であり、根底は新たな経済、新しいグローバルな経済秩序への転換です。日本経済に大きな影響を与えるのは、利上げ、サプライチェーン寸断、コロナ、ウクライナ侵攻の四つです。これらの要因が供給と物価に影響を与え、需要をシュリンクさせ、消費市場を減少させることになります。この状況に、マーケティングとしてどう対応したらよいか、ということをお伝えします。



J-marketingをもっと活用するために
無料で読める豊富なコンテンツ プレミアム会員サービス 戦略ケースの教科書Online


採用情報
J-marketingのトリセツ
会員登録のご案内
消費社会白書2022
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
facebook
page top

当サイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。一部の例外を除き、著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2022 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.