(2013.10)
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| 消費者調査 No.185 総合スーパー・食品スーパー（2013年10月版） | ||
| 総合力のイオン、再利用意向の高い食品スーパー | ||
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| 詳細データ（単純集計表・クロス集計表）（ZIP形式・会員サービス） |
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スーパー大手は2013年の3-8月期決算を発表、業界1位のイオンと、2位のセブン＆アイ・ホールディングスの両社とも、本業のもうけを示す営業利益は増益となりました。 今回は、当社が任意に選んだ27の総合スーパー・食品スーパーのチェーンについて、「知っている（認知率）」、「利用したことがある（利用経験率）」、利用者の満足度合を示す「利用経験者の今後の利用意向（再利用意向率）」などの項目についてインターネットモニターに対して行った調査結果をランキング形式でお届けします。 今回のランキングでは、前回（2012年版）と同様、全ての項目で「イオン」が首位となった。項目別では、3ヶ月内利用の49.8％、今後の利用意向の55.8％、再利用意向の75.1％などが目を引く。これらは前回（2012年版）とほぼ同様の数字で、前年割れが続くチェーンストア業界で安定した顧客の取り込みに成功しているといえる。 また認知や利用経験、今後の利用意向では、2位に「イトーヨーカドー」、3位は「西友」やイオン傘下の「ダイエー」など総合スーパーがランクインしているが、再利用意向では、2位グループに「まいばすけっと」「ピアゴ」「ヤオコー」などがランクインしている。地域密着型で高頻度で来店する顧客の獲得に成功した強い食品スーパーとして知られているチェーンである。 消費マインドは上向いてきてはいるものの（参考：提言論文「消費税増税のインパクトと消費の行方」）、2014年4月には消費税増税が控えている。 チェーン各社は、ＰＢの拡大や、惣菜の強化、シニアへの対応強化などの施策を掲げ、同業他社に加えて、ネット通販やコンビニエンスストアなど、業態を超えて激化する競争下での勝ち残りを目指している。
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