戦略ケース　「セイコーエプソン」×「キヤノン」　複合機移行でデッドヒート

（2007.09）

決戦のマーケティングシリーズ 2007

「セイコーエプソン」×「キヤノン」

複合機移行でデッドヒート

本稿は、「週刊エコノミスト2007年９月25日号」掲載記事のオリジナル原稿です。

社会経済研究チーム　松田久一、菅野守、吉野太喜

　プリンターの国内市場（2006年）は、台数ベースで前年比７％減の約810万台、金額では同１％減の約7,400億円とやや伸びが止まっている。市場の約８割を占めるインクジェットプリンターが同９％減の約640万台にとどまったのが響いた。ただ、その中でもコピーやスキャナ機能を搭載した複合機が同約20％増で全体の７割を占めるようになり、主戦場となりつつある。

図表１．２強の業績と戦略比較

　近年、台数シェアでセイコーエプソンとキヤノンの激しい争いが続く。国内市場全体では、05年はエプソンがシェア39％、キヤノンが38％と僅差でエプソンが上回ったが、06年はキヤノン39％、エプソン37％と逆転した。インクジェットに限れば、エプソン42％、キヤノン40％とまた逆になる。
　プリンタービジネスは、インクや印刷紙などのメーカー純正サプライ品で収益を稼ぐことができるため、そのベースとなる本体出荷台数を増やすことが肝要である。このため、両社は高画質、高速印刷はもちろん、パソコン不要の直接印刷、長持ちするプリントなど、絶えず新機軸を打ち出してきた。２強の熾烈な競争の結果、01年と06年の機種の比較で、解像度と印字速度は２倍、価格水準は２分の１と大幅な改善が進んだ。
　ただ、家庭での主用途であった年賀状印刷への関心が薄れ、性能アップにより買い替えサイクルが長期化、さらに薄型テレビなどに購買層の興味が移るといった逆風も吹く。両社が戦略の転換を迫られた結果、シェアの奪い合いも激しくなった。

※本稿は代表の松田監修のもと、社会経済研究チームで議論した結果を戦略研究チームが執筆したものです。

　本コンテンツの全文は、メンバーシップサービスでのご提供となっております。
　以降の閲覧にはメンバーシップサービス会員（有料）へのご登録が必要です。

メンバーシップサービス会員ご登録についてはこちらをご覧ください。

メンバーシップサービス会員の方は、下記をクリックして全文をご利用ください。