国内化粧品市場規模の推移を経済産業省の統計から確認すると、2015年1兆7,460億円から2022年には8,540憶円と半減していた(図表1)。
この市場縮小要因の大半はコロナ禍要因である。2019年から2021年にかけて5,920億円減少しており、15年から22年の市場縮小分を100%とした場合66%を占める。そのうち2,500億円はインバウンド需要と推計されるため、コロナ禍による外出頻度の減少とそれに伴う化粧機会の減少分は3,420億円(38%)と捉えることができる。しかし、このコロナ禍要因では説明できない市場減少要因が約3割である。お客さまニーズの変化とのミスマッチである。オリジナル調査の結果をもとに女性の美容ニーズを分析した。

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長く停滞していた日本の消費が、いま再び経済成長の牽引役として動き始めている。ようやく日本の消費は、「もはやバブル後ではない」と言える新たな局面に入った。
参照コンテンツ
- 値上げほどの値打ち(価値)はない ― 消費者の主要30ブランド価値ランキング(2024年)
- 値上げ期を乗りきる戦略―ブランドライフサイクルマネジメント(BLCM)戦略(2024年)
- 価値社会をリードする6つの価値ライフスタイル(2023年)
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