新しく定義した「購入機会総数」(≓購入機会数)で、長期に変化をみてみると、購入機会総数がコロナ後に激減していた。また、消費金額や小売販売額が微増ということは、1回購入当りの金額が増えていることになる。
この変化を「専業主婦」比率と関連づけるとかなり高い相関があることがわかる。つまり、購入機会総数の激減は、機会費用の低い専業主婦の鮮度を求める多頻度小口購買から共働きの週末集中購買にシフトしたことによると推測できる。
近年は、週末の車でのまとめ買いでコストを下げる行動が増えていることが下支えになっているとも考えられる。
購入機会総数の変化が、専業主婦の減少によってもたらされ、買い方に大きな変化が生まれていることに消費財メーカーはリアルな対応を迫られている。



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30年の長いトンネルを抜けて、そこは「灼熱の真冬」だった。2024年の消費は、経済史において消費転換の年だったと明記されるかもしれない。