新しく定義した「購入機会総数」(≓購入機会数)で、長期に変化をみてみると、購入機会総数がコロナ後に激減していた。また、消費金額や小売販売額が微増ということは、1回購入当りの金額が増えていることになる。
この変化を「専業主婦」比率と関連づけるとかなり高い相関があることがわかる。つまり、購入機会総数の激減は、機会費用の低い専業主婦の鮮度を求める多頻度小口購買から共働きの週末集中購買にシフトしたことによると推測できる。
近年は、週末の車でのまとめ買いでコストを下げる行動が増えていることが下支えになっているとも考えられる。
購入機会総数の変化が、専業主婦の減少によってもたらされ、買い方に大きな変化が生まれていることに消費財メーカーはリアルな対応を迫られている。
「消費社会白書2026」のご案内

長く停滞していた日本の消費が、いま再び経済成長の牽引役として動き始めている。ようやく日本の消費は、「もはやバブル後ではない」と言える新たな局面に入った。


![戦略家のための知的羅針盤[エム・ネクスト]product by 松田 久一](/img/mnext-sub-title.png)